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熱中症、5月に2,904人が緊急搬送

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都道府県別熱中症による救急搬送状況(人口10万人あたり)
  • 都道府県別熱中症による救急搬送状況(人口10万人あたり)
  • 熱中症救急搬送人員数(年齢区分別)
  • 都道府県別熱中症による救急搬送状況(昨年比)
  • 熱中症対策リーフレット
  • 熱中症対策リーフレット
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 総務省消防庁は6月15日、平成27年5月の熱中症による緊急搬送人員数は全国で2,904人にのぼると発表した。都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数は、沖縄県が5.82人ともっとも多く、佐賀県4.71人、岡山県4.58人が続いた。

 平成27年の熱中症による緊急搬送人員数調査は、これまでゴールデンウィーク前後に熱中症の発生が多く見られたことから、例年の調査開始時期より1か月前倒しして、4月27日より開始している。

 5月の熱中症による緊急搬送人員数は全国で2,904人にのぼる。5月下旬には真夏日(最高気温30度以上)が観測されるようになり、5月5週目に1,259人が緊急搬送された。これは、急激な気温の上昇という環境の変化に体が順応できなかったことが要因の1つであるという。

 都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数は、最多が「沖縄県」5.82人、ついで「佐賀県」4.71人、「岡山県」4.58人、「山形県」4.11人、「徳島県」4.07人、「熊本県」4.02人。

 また、年齢区分ごとの救急搬送人員数は、最多が「高齢者(65歳以上)」1,354人(46.6%)、ついで「成人(18歳以上65歳未満)」931人(32.1%)、「少年(7歳以上18歳未満)」562人(19.4%)、「乳幼児(生後28日以上7歳未満)」57人(2.0%)となった。

 熱中症を予防するには、こまめな水分補給や、エアコン・扇風機を用いた室温調整、適度な休憩をとることなどが大切。特に小さな子どもは汗腺が未熟で、体温調整がしにくいという特徴があるため、屋内でも熱中症に注意が必要だという。

 消防庁は、ホームページで熱中症による救急搬送状況の速報値を毎週発表するほか、熱中症予防策について紹介した「熱中症対策リーフレット」やツイッターを通じて注意喚起を行っている。

[訂正]総務省消防庁が数値の一部を修正したため、反映いたしました。初出時、都道府県別人口10万人あたりの救急搬送人員数について、「長野県」5.29人とありましたが、正しくは2.83人です。
《工藤めぐみ》

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