東北大、被災地の妊産婦を守る情報共有マニュアル公開

 東北大学 東北メディカル・メガバンク機構は、4月14日に熊本県で発生した地震を受けて、妊産婦を守る情報共有マニュアルを公開した。東日本大震災の経験を踏まえて作成したもので、被災地の妊産婦さんに役立ててほしいとしている。

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妊産婦を守る情報共有マニュアル
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 東北大学 東北メディカル・メガバンク機構は、4月14日に熊本県で発生した地震を受けて、妊産婦を守る情報共有マニュアルを公開した。東日本大震災の経験を踏まえて作成したもので、被災地の妊産婦さんに役立ててほしいとしている。

 妊産婦を守る情報共有マニュアルは、東北大学 東北メディカル・メガバンク機構 地域医療支援部門長の菅原準一教授らが「平成27年度厚生労働科学研究費補助金(成育疾患克服等次世代育成基盤研究事業)」の支援を受けて、「産科領域の災害時役割分担、情報共有のあり方検討ワーキンググループ」を組織して研究し、まとめたもの。一般・避難所運営者向け「妊産婦を守る情報共有マニュアル」と、保健・医療関係者向け「災害時妊産婦情報共有マニュアル」がある。

 マニュアルでは、震災発生からの経過時間によってフェーズ0~5の6つのフェーズに分け、その時に誰が誰と何をどのように情報共有すべきか、具体的に紹介。フェーズ0(発災後~6時間)では、自治体などの避難所運営者が「妊娠している方、産後の方、1歳未満のお子様連れの方は、必ず申し出てください」と呼びかけ、氏名と年齢、分娩予定日を確認して避難所名簿を作成することなどが記されている。
《工藤めぐみ》

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