めまぐるしく変化する近年の大学受験にあって、最新の情報を手に入れることは最大のタスクとも言える。そんな大学入試に挑む受験生や保護者に有益な情報を届けるべく、YouTube公式チャンネルを開設したベネッセ教育情報センター・センター長の谷本祐一郎氏に話を聞いた。
2022年4月時点での内定状況は、すでに34％が「内定あり」と回答していることが、career ticketの調査結果より明らかになった。
日本FP協会は、大学生を中心とした若年層に向け、ファイナンシャル・プランニングの重要性ならびにFP資格の認知向上を目的に、期間限定で特設サイト「『人生予算』を考えられるワタシになる！」を公開した。
アカリクは、大学院と連携し、博士課程大学院生向けのメンタリングサービス「Snoopy Senior Project（SSP）」の試験提供を開始した。SSPとは、博士課程大学院生が抱える課題や悩みを外部メンターに相談できるサービス。
2022年4月に大学進学した学生のうち、進学先が第1志望だった割合は2019年調査時より14.8ポイント増加し約7割となったことが、リクルート進学総研が行った調査結果から明らかになった。コロナ禍で制約があるものの、志望校の絞り込みが早期化している。
笹川平和財団は2022年7月7日および22日、2022年度に創設した奨学金制度「笹川平和財団スカラシップ」のオンライン説明会を開催する。定員は各日450名。笹川平和財団Webサイトにて事前申込みを受け付ける。
リクルート進学総研は、「18歳人口推移、大学・短大・専門学校進学率、地元残留率の動向2021年」を公開した。18歳人口は2033年に101.4万人となり、2021年から12.7万人減少すると予測。大学入学者の地元残留率は44.7％と10年間で1.5ポイント上昇している。
厚生労働省は、2022年9月5日から各局課（室）が設定する期間、大学および大学院（大学等）の学生を対象に、職場体験実習（インターンシップ）を実施する。実際の業務や職場・職員の雰囲気を体験できる。厚生労働省に提出は7月1日必着。
2021年の年間留学生数は1万5,083人（オンライン留学含む）であり、オンライン留学数が現地へ渡航する従来型の留学（オフライン留学）数を大きく上回っていたことが、海外留学協議会（JAOS）の調査結果より明らかとなった。
講談社は、「日本一生徒数の多い社会科講師」ことスタディサプリの伊藤賀一氏が同社の学習まんが「日本の歴史」を使った勉強方法を教える好評のWEBセミナーシリーズの講座を2022年7月12日に開催。「今から間に合う」難関私大対策法を紹介。
国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）は2022年6月23日、2021年の世界におけるTOEIC Listening ＆ Reading Test（TOEIC L＆R）受験者スコアとアンケート結果を発表した。日本の平均スコアは前回調査531点から43点上がり、574点となった。
文部科学省 科学技術・学術政策研究所は2022年6月22日、「民間企業の研究活動に関する調査報告2021」を公表した。研究開発者を新卒採用した企業は顕著に増え、女性研究者の新卒採用も前年度より8.2ポイント上昇した。一方、博士課程修了者の採用は低調だった。
埼玉県教育委員会は2022年6月15日、2022年度の新規事業である「彩の国かがやき教師塾」の実施についてWebサイトに公表した。教員志願者の増加等を目指し、大学2年生を対象とした「ベーシックコース」と、大学3年生を対象とした「マスターコース」の2コースを展開する。
人事院は2022年6月20日、国家公務員採用総合職試験の合格者を発表した。もっとも多く合格者を出した大学は「東京大学」で217人。合格者を100人以上出した大学は東京大学と京都大学、北海道大学の3校だった。
日本英語検定協会は2022年6月20日、Webサイトで「2022年度第1回一次試験」の合否結果閲覧サービスを開始する。団体責任者は午前11時以降、個人（英ナビ！会員）は正午から、級ごとに随時公開する。
人事院は2022年6月13日、2022年度国家公務員採用一般職試験（大卒程度試験）第1次試験のうち、基礎能力試験の試験問題において出題誤りがあったと公表した。解答の選択肢に正答がないことが判明したことから、受験者全員が正答したものとして取り扱う。
