リクルートのブライダル総研が20代から30代の未婚者2,000人、既婚者(婚約中含む)400人を対象に『第1回 恋愛観調査』を実施。「現在の恋人に隠し事や嘘がある人」53.1%という結果となった。
主婦と企業の対話の場を提供し独自メソッド「クチコミュニティ・マーケティング」を行うハー・ストーリィは2月27日、全国の20代〜60代の既婚女性1,430人を対象に行った一般家庭の生活費の実態調査の結果を公開した。
イードは、デジタルカメラのアクセサリに関する調査を行い、2月24日に結果を発表した。調査期間は12月22日~30日、イードの運営するアンケートサイト「あんぱら」を使い、全国の16~59歳、1,334名を対象に行った。
文部科学省は、「平成23年度私立高等学校等授業料等の調査結果」についてホームページに公開している。同調査は、平成23年度の私立の幼稚園、小学校、中学校および高等学校(全日制)における入学時の初年度生徒等納付金の一人当たりの平均額(年額)をとりまとめたもの。
ベネッセの社内シンクタンク、ベネッセ次世代育成研究所は、2012年1月に、東日本大震災後の子どもの様子、子育て状況、意識変化などについて調査を行った。子どものストレスサインの1つといわれる「甘える様子」が震災以前より増加したという。
ディスコは2月23日、2013年3月卒業予定の学生を対象に実施した、就職活動に関する調査結果を発表した。調査期間は2月1日~7日、インターネット調査で回答数は1,358。
米調査会社Nielsenによると、12歳以下の子どものタブレット端末利用率が高まっているという。12歳未満の子どもがおり、タブレット端末を所有している家庭を対象に行った調査では、約7割の子どもがタブレットを利用しているという結果が出た。
イプソスは、被雇用者の海外勤務に関する意識調査を実施した。対象となったのは、24か国の被雇用者12、907人、各国500人以上から回答を得た。総合的には、19%の回答者が海外勤務を積極的に受け入れる姿勢だという。
インターネット調査を行うメディアインタラクティブは2月19日、お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科の石井クンツ昌子教授監修のもとに行った全国の30〜40代の既婚男女を対象に行った「家族コミュニケーション」に関する調査結果を発表した。
東京都は2月16日、「スポーツ・運動と保健医療に関する世論調査」の結果をホームページに公開した。調査対象は、東京都全域に住む満20歳以上の男女で調査員による個別訪問面接により実施(協力:サーベイリサーチセンター)。有効回答数は1,896サンプル。
文科省は、「平成23年度学校基本調査(確定値)」を公開。東日本大震災に伴う集計の困難に伴い、今年度は10月31日まで提出期限を伸ばした。その影響で、例年より少し遅い学校基本調査の公開となった。
新卒採用支援事業・採用コンサルティング事業を行うリーディングマークは2月16日、「東早慶の就職活動生1,000人が選ぶ 就職人気企業ランキングTOP30」の結果を公開した。
慶應義塾大学パネルデータ設計・解析センターは2月15日、「東日本大震災に関する特別調査」の概況(第1回)〜震災で日本人の心理や行動はどう変わったか〜を取りまとめて公開した。
子どもが育つ街研究会は、関東地方在住の小学生保護者700人を対象に、子どもの将来の夢に関する調査を実施し、結果を公開した。 つくばエリアの25%の小学生男子は、科学者・研究者を将来の夢とした。
米国の州立図書館機構の館長で構成されるCOSLAの電子書籍関連調査によると、約4割の公共図書館が電子書籍、オーディオブック、動画など、ダウンロード可能なコンテンツの提供を行っていないことがわかった。
ロジクールとアイシェアは2月14日、「平日の家族のコミュニケーションに関する意識調査」の結果を公開した。調査対象は20代〜40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもがおり、配偶者・子どもと同居している有職者683名。調査日は1月25日〜26日。