スマートフォンの普及にともない、各家庭においての通信費の状況は? 不満は? 利用者が求める改善策とは? サーベイリサーチセンターが通信費に関する意識調査を実施し、結果を公表した。
楽天が運営する情報サイト「みんなの就職活動日記」は2月8日、学生会員を対象に調査した「2013年度卒学生の就職人気企業ランキング」の結果を公開した。2011年10月3日〜2012年1月9日に、インターネットと就職フォーラム会場でのアンケートを実施。6,289人の回答を得た。
ロジクールは6日、長期休暇時における家族とのコミュニケーションについて、調査した結果を公表した。Webカメラ「ロジクール HD プロ ウェブカム c920」の発売を機に実施したもので、20代〜40代の既婚者で、小学校低学年以下の子どもを持つ男女699名から回答を得た。
エン・ジャパンは2月1日、同社が運営する学生向け就職情報サイト「[en]学生の就職情報」において来年3月卒業予定の学生と求人企業を対象に実施した「2013年度新卒採用 就職・採用活動アンケート」の結果を公開した。
厚生労働省は1月31日、「平成22年国民健康・栄養調査結果の概要」を取りまとめてホームページに公表した。同調査は、国民の身体の状況、栄養素等摂取量および生活習慣の状況を明らかにし、国民の健康の増進を図るための基礎資料を得ることを目的に実施。
京阪電鉄不動産は、都心コンパクトマンション新シリーズとして、今春より「A-standard本郷三丁目」の販売を開始するにあたり、首都圏在住の30〜40代マンション住まいの有職者300人に対して「マンションのコミュニケーションに関する意識調査」を実施した。
電通パブリックリレーションズは1月31日、大学3年生を対象に行った「ソーシャルリクルーティングに関する調査」の結果を公開した。就活中の大学3年生に対しインターネットアンケートで実施。調査期間は1月7日〜11日、関東および関西に居住する男女300人から回答を得た。
ベネッセ次世代育成研究所は、待機児童の多い首都圏の母親を対象に、保育園への入園の実態を調査。2011年4月時点では、幼稚園や認可外保育施設など、預け先の多様化により待機児童は減少したが、認可保育園への入園は依然入園困難な状況だという。
セルコホームは1月30日、「被災地の生活者意識調査」の結果を発表した。同調査は、ネットエイジアリサーチのモバイルモニター会員を母集団とする青森県・岩手県・宮城県・福島県・茨城県に在住の15歳〜69歳の男女2,000名を対象にインターネットで実施。
人事担当者向けの情報サイト「HRプロ」を運営するHRプロは1月30日、「秋入学」導入に対する「企業の採用活動」意識調査のアンケート結果を公開した。同調査は、上場・未上場企業の新卒採用担当者を対象に1月23日〜25日にWebアンケートを実施、195件の有効回答を得た。
マイナビは1月26日、学生のための社会人準備応援サイト「フレッシャーズ マイナビスチューデント」の会員を対象に行った「卒業旅行に関する調査」の結果を公開した。
マイナビは1月24日、「2013年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査(携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について」の結果を発表した。回答数は6,123名(文系男子1,086名、理系男子780名、文系女子3,236名、理系女子1,021名)。
医師・医療従事者向け情報サービスサイト「CareNet.com」を運営するケアネットは1月20日、同社医師会員を対象に実施した「大学の医学部新設に関する意識調査」の結果を公開した。
厚生労働省は1月17日、平成23年度「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」の平成23年12月1日現在の状況について発表。就職内定率は、大学全体で71.9%、前年同期比3.1ポイント上昇した。
独立行政法人日本学生支援機構は1月13日、「平成22年度学生生活調査」結果をホームページで公表した。調査対象は、大学院、大学学部および短期大学本科の学生で、全国の学生2,980,279人の中から82,330人を調査対象とした(有効回答数37,151人、回収率45.1%)。
日本労働組合総連合会(連合)は1月11日、「2012年の新規就職者の意識調査」の結果を公開した。同調査の対象は、2012年以降に初めて就職する予定で、就職先が決まっている17歳~29歳の新卒または既卒3年以内の男女1,000名。