震災による急性ストレス障害が問題となっているが、総合医療メディア会社のQLifeは、茨城県を除く関東地方1都5県の医師252人の協力のもと、「大震災に起因する患者の病状悪化」状況を調査した。 関東では直接大きな被害を受けていない地域でも、半分以上の医療現場で、患者に「震災で心因的な病状悪化」が見られることがわかった。病状悪化は、「小児患者のみ」が2％と少数なのに対し、「小児と大人」が16％、「大人の患者のみ」が37％とむしろ大人に多く、特に「女性」「高齢者」に多いとする医師が多数を占めたという。 印象的な心因的な病状悪化症例としては、「不眠」がもっとも多く、これに「めまい・浮遊感」「血圧の上昇」「うつ症状の悪化」が続く。 原因としては、「余震が続く」（20％）、「悲惨な映像が繰り返される」（14％）が多く、「原発・放射能トラブル」「景気や雇用情勢の悪化」という回答も見られる。 また、調査した地域は、大きな被災を受けていないにもかかわらず、42％の医師が、自分の患者に「今後PTSD（心的外傷後ストレス障害）が見られる可能性が高い」と予想しているという。 精神科医の冨高辰一郎氏は今後発症が懸念されているPTSDについて、「一般医がPTSDと診断し、患者に説明するのはなるべく控えた方が良いかもしれない。PTSDは生命の危機を感じるような出来事を直接体験した後の心的不調であり、震災で不安になった方をあまり安易にPTSDと診断すると弊害もあるからだ。もちろん、精神的不調が深刻なケースは専門医に紹介した方が良いとは思う。患者や家族は、お互いの不安や不調を配慮しながらも、今、自分たちができることに意識を向けていくことが大切ではないだろうか」とコメントしている。
