子どもを持つ母親の9割がインフルエンザの予防策を講じているのに対し、一般成人は危機意識が低く、6人に1人は解熱後に自己判断で通学や通勤を開始していることが、インフルエンザに関する調査の結果から明らかになった。 調査は、健康日本21推進フォーラムが9月、0～15歳の子どもがいる母親2,000人と、20～60代の男女600人を対象にインターネットを通じて実施した。 インフルエンザに不安を感じている割合は、母親の64.9％に対して、一般成人は39.2％。母親は重症化の危険性に対する認知や興味・関心も高かった。予防対策でも、母親は「予防接種をした」（53.9％）、「帰宅後にうがいをした」（53.5％）など、9割以上が何らかの予防策を講じている一方、一般成人で予防対策をした人は7割にとどまり、「特にしなかった」が26.3％に上った。 インフルエンザ感染時の行動では、母親の場合、「症状が治まっても外へは出さず家の中で自由に過ごさせた」（49.7％）と「症状が治まっても外へは出さず家の中で安静にさせた」（42.2％）で9割以上に達した。2012年4月の「学校保健安全法」一部改正により、インフルエンザの出席停止期間の基準が「発症した後5日を経過し、解熱した後2日（幼児は3日）を経過するまで」と変更された影響もあり、インフルエンザ感染防止のため、大半が子どもを自宅で過ごさせていることがわかった。 一方、一般成人では「症状が治まっても外へは出ず家の中で安静にしていた」（34.5％）と「症状が治まっても外へは出ず家の中で自由に過ごした」（27.6％）は6割。「症状がないので、普段どおりに通学・通勤していた」（17.2％）、「近所を散歩するなどの外出はした」（13.8％）、「症状がないので外出していた（通学・通勤以外）」（6.9%）と、第三者へ感染の可能性がある状況で自宅外に出ている人が少なくない実態が浮き彫りになった。 母親のうち、子どもが昨年インフルエンザにかかった人は25.9％。インフルエンザ治療で医師に望むことは、母親、一般成人ともに「重症化の可能性まで考えたしっかりとした治療」（母親46.3％、一般成人31.5％）が最多だった。 同フォーラム理事の中原英臣さん（新渡戸文化学園短大学長）は「インフルエンザは感染症であるため、二次被害の防止は不可欠。熱が下がってもウイルスが潜伏し、第三者へ感染の恐れがあるため、勝手な自己判断で行動した結果、勤め先や社会などに悪影響を及ぼす可能性があることも理解しなければならない」としている。
