8割以上の保育施設で「食物アレルギー」のある園児・児童が在籍していることが、東京都が行ったアレルギー疾患のある子どもに関する調査でわかった。また、施設内で食物アレルギー症状が出た状況では、「初発」がもっとも多い。 調査は平成26年9月1日から30日の期間、無記名による自記式調査票を郵送で配布・回収した。都内に所在するすべての保育施設、幼稚園、学童保育など7,405施設（平成26年9月現在）のうち、5,348施設から回答を得た。 アレルギーのある園児・児童が在籍する施設割合は、「食物アレルギー」がもっとも多く、80.5％を占めた。そのほかでは、「ぜん息」60.2％、「アトピー性皮膚炎」55.3％などの割合が高い。また、園児・児童403,614人のアレルギー疾患り患状況では、6.3％が「食物アレルギー」、3.6％が「ぜん息」、2.9％が「アトピー性皮膚炎」にり患している。前回の平成21年度調査と比べると、「食物アレルギー」は1.0ポイント増、「アトピー性皮膚炎」は1.2ポイント減となった。 過去1年間、施設内で食物アレルギーを経験した施設は19.3％。そのうち6割以上が、食物アレルギーが出た状況を「初発」（症状が出る前に原因食物を診断されておらず、初めて症状を経験した場合）と回答している。また、食物アレルギーのある園児・児童について、9割以上の施設が「受け入れる（状況により受け入れるを含む）」としている。エピペンを処方されている子どもの受け入れ体制では、63.6％が「受け入れる」、24.9％が「決まっていない」と答えた。 ガイドラインやマニュアルなどの整備状況をみると、93.0％がなんらかのガイドラインを整備していた。なお、都が作成した「食物アレルギー緊急時対応マニュアル」は、約8割の施設が「すぐ取り出せる場所に備えてある」と回答している。 また、アレルギー疾患に関する3歳児全都調査を、平成26年10月の3歳児健康診査の受診者とその保護者を対象に実施。保護者3,435人のうち、16.7％が「子どもが3歳までに食物アレルギー症状あり、かつ診断」と回答した。保育士施設・幼稚園などに希望することでは、64.4％が「職員の理解と知識の向上」をあげた。ついで、「アレルギー対応食の提供」44.7％、「アレルギーの薬の預かりや投与」39.5％、「他の児童への教育」39.1％となった。 都では、この調査結果を踏まえ、保護者・保育施設へ向けて正しい知識の普及を行うとともに、医療・教育・救急等関係部署との連携による総合的対策の推進に取り組んでいくという。
