矢野経済研究所は10月2日、「教育産業市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の教育産業全体市場は、前年度比ほぼ横ばいの2兆5,253億円で、主要12分野のうち、6分野が市場拡大した。このうち、eラーニング市場は前年度比15.7％増の1,745億円だった。 調査は7～9月、教育産業市場の主要12分野を対象にヒアリングと各種文献調査を併用して実施した。主要12分野とは、学習塾・予備校、英会話・語学学校、資格取得学校、資格検定試験、カルチャーセンター、幼児英才教育、企業向け研修サービス、eラーニング、幼児向け通信教育、学生向け通信教育、社会人向け通信教育、幼児向け英語教材を指す。 2014年度の教育産業全体市場規模は、ほぼ横ばいとなる2013年度比0.6％増の2兆5,253億円。主要12分野のうち、2013年度より拡大した市場は、「学習塾・予備校」「英会話・語学学校」「幼児英才教育」「企業向け研修サービス」「eラーニング」「幼児向け英語教材」の6分野であった。 学習塾・予備校市場規模は、2013年度比0.2％増の9,380億円。2013年度は、市場拡大をけん引してきた個別指導塾の成長鈍化などを受け縮小したが、2014年度はわずかながらも2013年度を上回った。ただ、少子化の進行によって市場の対象人口は減少を続けており、限られた顧客層を奪い合う形で、業績を伸長させる事業所とそれ以外の事業所で明暗がわかれているという。 英会話・語学学校市場規模は、前年度比1.4％増の3,070億円。幼児・子ども向け外国語教室は、2011年4月からの小学校における英語活動の必修化と早期英語教育需要の高まりを受けて市場規模を拡大させている。成人向け外国語教室市場は、趣味教養目的のユーザー層が低価格のオンライン英会話などへ移行したことから横ばいの推移となった。 国内eラーニング市場規模は、2013年度比15.7％増の1,745億円。ネットワーク・ラーニング市場は、法人向けが堅調推移、個人向けが公教育におけるICT活用が注目される環境の中、大手教育事業者を中心に取組みを強化させ、規模全体を拡大させた。一方、ソフトウェア・ラーニング市場は、事業者側の事業縮小やゲーム機ソフトのヒット作不在、ユーザー側の無償・低価格コンテンツへの利用移行などから、ここ数年市場を大きく縮小させており、歯止めがかからない状況にある。
