電通総研の「アクティブラーニングこんなのどうだろう研究所」と東京学芸大学の小林正幸研究室は、6つの学校で共同研究・実践授業を順次スタートすると発表した。2017年初頭には、研究内容の発表や実践方法をシェアする活動を行う予定だという。 「アクティブラーニングこんなのどうだろう研究所」は、次世代人材育成のための方法論の体系化と全国の教育機関のサポートのため、2015年10月に設立された。コミュニケーション創造企業として電通が蓄積してきたノウハウを教育界に提供し、実際に活用することを目指している。 東京学芸大学の小林正幸教授は、教育臨床心理学が専門。学校教育の場でのSST（ソーシャルスキルトレーニング）の開発・活用などを研究しており、SSTの一種である問題解決技法を応用し、創造的な発想を導き出す付箋法やセブンクロス法などのアクティブラーニング手法を教育相談研修会や事例検討会などで積極的に活用している。 今回の共同研究・実践授業では、授業カリキュラムや研究・開発プロジェクトを小林研究室が監修し、電通がプロデュースする。電通が広告ビジネスや独自の社会貢献活動で培ってきたアイディエーション（発想）やプランニングメソッドなどの知見やノウハウをもとに、多様な授業スタイルや研究のためのアプローチ方法を探る。 共同研究校は、八王子市立弐分方小学校、中央区立明石小学校、東京都立多摩科学技術高等学校の3校。八王子市立弐分方小学校では、生徒のモチベーションを上げ、主体的な学びを導くにはどうすべきか、声掛けやゴールの工夫などを中心に、授業をプランニングするための方法を模索する。中央区立明石小学校では「協働的に学ぶ授業」の研究、SSH（スーパーサイエンスハイスクール）に指定されている東京都立多摩科学技術高等学校では、これまでとは異なる授業スタイルを通して、先生の役割や立場の変化、成果物の評価方法などの研究を行う。 実践校は、大阪府立金岡高等学校、神奈川県立元石川高等学校、高崎商科大学の3校。2016年4月より先行して共同授業を行っている大阪府立金岡高等学校では、コミュニケーションや課題解決などの授業ニーズに合わせてクリエーティブ、発想、マーケティングの授業を行っており、2学期も継続していく。神奈川県立元石川高等学校では、「アントレプレナーシップ」を選択科目として導入し、研究所が企業向けのマーケティングサポートやサービス開発の知見をもとに、テーマの設定や実践フィールドの提供、プロジェクトマネジメントのサポートなどを行う。高崎商科大学では、アドビシステムと楽天、電通の3社が協同で実施する産学連携プロジェクトの1社として参加。就職活動のためのツールとしてではなく、学生の豊かな人生のきっかけになるような自己分析・自己発見の方法を共同で研究しており、9月には「世界初の自己発見の方法」についての共同授業が行われる予定となっている。
