国立成育医療研究センターの社会医学研究部の研究グループは2023年11月21日、出生体重が小さいほど、成人後期に心血管疾患のリスクが高く、高血圧や糖尿病などの生活習慣病になりやすいという研究成果を発表した。
国立成育医療研究センター社会医学研究部の森崎菜穂氏、内分泌・代謝科の吉井啓介氏らの研究グループは、国立がん研究センターなどと共同で次世代多目的コホート研究を行っている。次世代多目的コホート研究は、日本人の生活習慣・生活環境が、がんなどの生活習慣病とどのように関わっているのかを明らかにすることを目的とした研究で、2011年に始まり7県16市町村の地域住民11.5万人（研究開始当時40～74歳）を対象として行われている。
今回の研究では、出生体重と成人期後期（40～74歳）の心筋梗塞、脳梗塞などの「心血管疾患リスク」、および高血圧・糖尿病・高脂血症・痛風などの「各種生活習慣病」との関連を調査。その結果、成人期後期の心血管疾患の罹患率は、出生体重が3kg台の人と比べて、低出生体重児（出生体重が2.5kg未満）の人は1.25倍、極低出生体重児（出生体重が1.5kg未満）の人は1.76倍と高いことわかった。
また、心血管疾患のリスクとして知られている高血圧、糖尿病も出生体重が低いほど罹患率が高いことがわかった。この研究で、出生体重と成人期後期の生活習慣病の関連が日本で初めて明らかになったという。今回の研究成果は、疫学専門誌「Journal of Epidemiology」で発表された（2023年11月18日Web先行公開）。
日本では10人に1人が出生体重2.5kg未満、100人に1人が出生体重1.5kg未満で生まれている。今後、低出生体重による出生が増えないための予防の取組みや、低出生体重児として生まれた人の成人後の健康増進のために、今回の研究の知見が正しく周知され、予防医学の精度の向上に役立つことが期待されるとしている。
