小学校入学後の生活がどのようなものなのかがわからず、期待と同時に不安も感じているご家庭もあるだろう。そこで、小学校教諭の経験があり、現在は小田原短期大学にて教鞭をとられている鈴木邦明氏に小学校生活について聞いてみた。
東京都は2018年3月7日、子どもの事故防止に関する総合的な啓発誌「Safe Kids 子供を事故から守るために」を作成したと発表した。事故の事例や防止ポイントをわかりやすくまとめている。都内の保育施設などを通して配布するほか、Webサイトでも公表している。
新生技術開発研究所は、通信講座「スポーツフードマイスター W資格取得スペシャル講座」を諒設計アーキテクトラーニングスクールにて新規開講した。
千葉県は平成30年3月7日、高校生の保護者向けに作成した「家庭用キャリア教育啓発リーフレット」をWebサイトに公表した。高校生が職業観やキャリアプランを育むために家庭で取り組みたいことについて、高校生の現状にも触れながら、具体的にアドバイスしている。
SMBCコンシューマーファイナンスが実施した「30代・40代の金銭感覚についての意識調査2018」の集計結果によると、周囲で働き方改革が進んだ場合、30代・40代の約65％が「積極的に消費したい」と回答した。費やしたいことの上位は「家族との交流」「趣味を深める」だった。
国土交通省は2018年3月2日、福島第一原発事故による母子避難者に対する高速道路の無料措置期間を2019年3月31日まで延長すると発表した。
30代・40代の半数以上が結婚・出産をしようと思える年収は、結婚が500万円、出産・子育てが600万円であることが、SMBCコンシューマーファイナンスが2018年3月6日に発表した調査結果より明らかになった。
イオンは2018年3月6日より順次、「みらいポケット パターンオーダー」などの新商品を加え、全国のイオンおよびイオンスタイルにて、2019年春の入学に向けたランドセルの予約販売を開始する。ランドセルの情報収集の早期化傾向に合わせ、昨年より10日早めたという。
AIG損害保険は2018年3月5日、子どもの交通安全推進に向け、交通事故多発エリアや事故発生リスクの高い地点を閲覧・投稿するオンライン地図サービス「あんぜんmyマップ」の提供を開始した。パソコンやタブレット、スマートフォンからアクセスし、無料で利用できる。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクスタは2018年3月2日、「2017～2018年 女の子の名前ランキング」を発表した。前年までランキング圏外であった「希心（のぞみ、など）」が急浮上し、1位に選ばれた。
2018年1月には、KDDI株式会社が「あんしんフィルター for au」の機能拡充を発表した。「年代別のスマホ浸透率」は、中学生で72.6％、高校生では95.3％にものぼる。スマホ依存からスマホ共存へ。スマホ利用の利点や課題を整理し、より安心・安全に活用できる方法を紹介。
内閣府は平成30年2月27日、平成29年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果（速報）を公表した。高校生の26.1％は、1日あたり平均5時間以上インターネットを利用。家庭のルールの有無について、保護者と青少年の認識にギャップがあることがわかった。
東京都は、平成30年2月23日から「子育て応援とうきょうパスポート」の無料アプリを配信している。2,000店を超える同事業の協賛店とともに、授乳やおむつ替えなどができるスペースや小児救急医療機関など、外出時に役立つ情報を検索できる。
プリペイドカード「QUOカード」を発行しているクオカードは、中高生の子どもをもつ全国の男女600名とその子どもを対象に行なった「入学祝いに関する調査」の結果を発表した。
Qrioは、2018年1月17日から2月13日の期間クラウドファンディングにて予約販売していた、子ども見守りサービス「Qrioただいまキット～こどもの『ただいま』をLINEでお知らせ～」を、2月22日より家電量販店やECサイトにて一般発売すると発表した。価格は12,380円（税別）。
小此木八郎国家公安委員長は2018年2月15日の定例会見で、警察庁がまとめた2017年の交通死亡事故の特徴について説明。「高齢になるほど死亡事故を起こしやすい傾向が続いている」と、注意を呼び掛けた。
