Appleは現地時間14日、運営する電子決済システム「Apple Pay」について、非営利団体への寄附金の支払いに対応することを発表した。
サンワサプライは11月10日、レンズを360度さまざまなアングルに角度調節できるデジタル顕微鏡「400-CAM058」を発売した。パソコンとUSBで接続すれば、パソコンの画面で拡大した映像を見ることができる。価格は4万6,111円(税別)。
光文書院は11月9日、冬休みから学年末に使えるデジタル教材の案内を開始した。「冬・しあげ教材」で勉強すると、デジタル教材が無料で利用できる。紙のドリルに加え、パソコンやタブレット端末で漢字ドリルや計算ドリル、調べ学習ができる。
神奈川県は11月1日、マイME-BYOカルテと連携した「電子母子手帳」アプリの取組みに、平塚市、大磯町など5市町が新たに参加することを発表した。神奈川県は母子健康情報の電子化に取り組んでおり、9月より県内8市町での運用を開始している。アプリの利用料は無料。
大日本印刷とグループ会社の図書館流通センターは10月31日、日本電子図書館サービスとの資本提携を発表。新刊本やベストセラーなどのタイトルをラインアップに加え、公共・大学の図書館だけでなく、高校・中学校の図書館への電子図書館システムの導入を進めていく。
ソニーの体験型科学館「ソニー・エクスプローラサイエンス」は11月19日、アプリとつなげるブロック形状の電子タグ「MESH(メッシュ)」のワークショップを開催する。参加費は無料だが、別途、入館料が必要。参加申込みは11月2日まで、Webサイトで受け付けている。
大日本印刷と東京大学出版会、丸善雄松堂の3社は9月28日、大学教員オリジナル教材の制作を支援するサービスを本格展開すると発表した。著作権を処理するメニューを充実させ、教材の制作メニューと価格を体系化した。
VERSION2は9月下旬、関西大学初等部監修によるパソコン、タブレット用のデジタル教材「デジタル思考ツール」の販売を開始する。学校ライセンス版は29,800円(税別)。
楽天の子会社Rakuten Kobo Inc.は9月6日から、7.8インチのフラットスクリーンを搭載した防水対応の電子書籍リーダー「Kobo Aura ONE」を発売する。
早稲田大学は8月1日、国際CIO学会傘下の世界主要大学と提携した「世界電子政府進捗度ランキング調査2016」の結果を発表した。ICT先進国65か国を対象に行われ、1位はシンガポール、2位はアメリカとなり、日本は5位となった。
CANVASは8月28日、「デジタルえほん」を使ったワークショップを青山ブックセンター本店にて開催する。読むだけでなく表現をすることも可能な新しい「えほん」のカタチを体験できる講座となる。
バッテリー内蔵カバー採用の電子書籍リーダー「Kindle Oasis」を4月に発表したアマゾンだが、従来型の「Kindle」について、ニューモデルを発表。Amazon.co.jpで予約を開始した。7月20日より販売を開始する。
ソニーの体験型科学館「ソニー・エクスプローラサイエンス」では6月25日、ブロック形状の電子タグ「MESH(メッシュ)」のワークショップを開催する。参加費は無料だが、別途入館料が必要。事前に申込みが必要で、6月8日まで受け付けている。
検定教科書や学習参考書などの出版を手がける桐原書店は、オンライン英語学習サイトを運営するイングリッシュセントラルと業務提携し、検定教科書に準拠した英語の4技能型デジタル教材を発売する。1か月あたり83円(税別)という低価格で、「話す英語」が身につくという。
ナスピアは、「朝日小学生新聞」「朝日中高生新聞」の時事ニュースを題材に、教科学習や総合学習を行うための授業用デジタル教材「まなブリッジ!」の小学校算数編、中学校数学編を新たにリリースした。
イタリアのマルチカテゴリーブランド・モレスキン(MOLESKINE)が4月20日、専用のアプリケーションと連動して手書きのデータを瞬時にデジタル化する「モレスキン スマートライティングセット」(2万6,100円)を発売した。