New Education Expo 2014の専門セミナーで、6月7日、「普通教室での1人1台のタブレット端末環境、導入から活用までのポイント」と題したパネルディスカッションが開催され、玉川大学と内田洋行による、平成25年度の共同研究プロジェクトの成果が発表された。
東京都教育委員会は6月12日、「特別支援学校におけるタブレット端末活用事例」をホームページに公開した。タブレット端末を使って筆順の学習をしたり、身体の動きを把握したりするなど、都内12校の事例をPDF形式で56ページにわたって紹介している。
文部科学省は6月12日、「児童生徒の健康に留意してICTを活用するためのガイドブック」を教育の情報化ウェブサイトにて公開した。目の疲労や姿勢の悪化など健康への影響について留意すべきポイントを20ページにわたって紹介している。
日本玩具協会は6月10日、2013年度の玩具市場規模調査結果を発表した。スマホ型玩具の人気や、男児キャラクター玩具にヒット商品があり、国内市場規模は、店頭価格ベースで前年度比100.6%の6,756億円となった。
タブレットやスマートフォンを利用した教育系の定額制サービスに加入したことがある保護者は25.1%にのぼることが、タカラトミーエンタメディアが6月10日に発表した「子どもを持つ家庭のスマホ・タブレット利用最新事情」より明らかになった。
同志社中学校は、6月16日(月)に公開授業研究会「『教科センター方式』による新たな学びの展開」を開催、校舎見学や授業公開、全体会、分科会を行う。参加費は無料で、事前登録が必要となっている。
New Education EXPO 2014最終日の6月7日、筑波大学附属小学校の5年生による恒例の公開授業が実施された。公開授業終了後には、教師や専門家らにより、パネルディスカッション形式で授業の振り返りが行われた。
「学びのイノベーション実現に向けた文部科学省・自治体の施策」と題されたリレーセッションでは、昨年に終了した「学びのイノベーション事業」の総括と今後の取組みが発表。さらに、佐賀県と荒川区のタブレット導入事例が紹介された。
佐賀県神埼市は市立中学校3年生全員にタブレット端末を配布することを明らかにした。6月6日の定例市議会で提案し、6月下旬に議決される。議会で可決された場合、10月頃から配布予定という。
6月5日に始まった「New Education EXPO 2014」の会場に、「フューチャークラスルーム」としてアクティブラーニングやタブレットを使ったグループ学習を体験できる特設ステージがある。
6月5日に開幕した教育関係者向けセミナー・展示会「New Education EXPO 2014」では、未来の学校を提案する展示が行われている。タブレット連携ソリューションやデジタル校務システム、デジタル教科書、スマートペン、読書通帳など、注目の展示内容を紹介する。
東京都教育委員会は5月21日、学校非公式サイト(学校裏サイト)などの平成26年4月の監視結果を公表した。不適切な書き込みの件数は、前月の1.6倍となる915件。「自身の個人情報の公開」がもっとも多く、811件に上った。
教育関係者向けセミナー&展示会「New Education Expo 2014 in 東京」が6月5日(木)~7日(土)の3日間、東京ファッションタウンビルで一般公開される。セミナーと展示会のみどころを紹介しよう。
日本マイクロソフトは2日、5月20日に発表されたWindowsタブレット「Surface Pro 3」の日本における発表会を行った。一部モデルを除いて6月3日より予約開始し、発売は7月17日。
東芝は28日(現地時間)、8インチと10.1インチのWindows 8.1搭載タブレット「Encore 2」を米国で発表した。発売は米国で7月上旬の予定。価格は199.99ドルから。