親子の長距離移動に便利なアイテム…1位はお絵かき帳
ドライブや公共の乗り物など、親子で長距離移動する際に便利な物の1位は「お絵かき帳」であることが、「親子のおでかけアンケート」結果からわかった。ゲームやタブレットなど、今どきのデジタル機器類を抑えて、昔ながらのアイテムが支持を集めた。
資格取得のためのオンライン学習サービス「資格サプリ」、月額980円で登場
リクルートマーケティングパートナーズは、資格取得のためのオンライン動画学習サービス「資格サプリ」を開始した。「資格サプリ」は、有名講師の講義動画を見ながら、いつでもどこでも資格取得のための勉強ができるサービスだ。
ゼッタリンクスや啓林館など、大規模な反転授業実践プロジェクトを開始
デジタルコンテンツ制作ソフト「シンクボード」を販売するゼッタリンクスは、学習塾昴、啓林館、教育情報サービス（KJS）の3社と共同し、「シンクボード」を活用した反転授業形式の学習ソリューションを提供すると発表した。
シャープ、60V型学校向け電子黒板を発売…STUDYNETでタブレット連携も
シャープは、タブレット端末と連携し、インタラクティブな授業に活用できる学校向け電子黒板の新製品、60V型タッチディスプレイ「BIG PAD Campus」を5月12日に発売すると発表した。
パナソニック「ICT版プログラム」教育向けに2014年度スタート
パナソニックの次世代育成支援「キッズスクール」では、ICTを活かしながら、先生方がより効果的な授業を展開できる「ICT版プログラム」の提供を2014年度よりスタートする。パナソニックのICTを活用した教育貢献を動画で紹介している。
ポケモンと一緒にICTスキルを習得「ポケタッチ」6月末発売
ポケモンと一緒に楽しみながらタブレットやパソコンの基本操作が学べる、小学校向けICT教材ソフト「ポケタッチ」が6月末に発売される予定だ。価格は、50台以下であれば1校あたり年間1万5,000円（税抜き）。
文科省、「春のあんしんネット・新学期一斉行動」を関係団体に呼びかけ
文部科学省は小学生から大学生までの学生をスマートフォンやタブレット利用におけるリスクから守り、正しく利活用できるようにと「春のあんしんネット・新学期一斉行動」を関係団体に呼びかけていることを発表した。
小中学校教員の半数以上が、授業でのICT活用に「不安」
ベネッセコーポレーションが3月19日に発表した「ICTを活用した学びのあり方に関する調査」によると、小学校教員の78.7％、中学校教員の61.1％がすでにICTを活用した授業に取り組んでいることが明らかになった。
四谷学院、55段階の教材をスマホで提供
ブレーンバンクが運営する「四谷学院 大学受験予備校」は3月19日、55段階の教材をスマートフォンで学習できる教材「スマホ教材」を提供開始した。四谷学院の在籍生は無料で利用できる。
オンライン学習塾「アオイゼミ」に無料の高校講座、センター対策も
無料で学べるオンライン学習塾「アオイゼミ」は4月7日、高校講座の提供を開始する。高校1、2年生には数学を基礎から定期試験レベルまで、英語は長文読解や文法の基礎を講義。高校3年生には過去問を用いたセンター対策授業を提供する。
タブレットを使った学習サービス、通信教育など注目5社を徹底比較
通信教育をはじめ、学校現場や塾などでタブレットを使った学習サービスが注目を集めている。専用タブレットを提供する通信教育、タブレット向けの学習サービスなど、注目される5社の内容をまとめた。
Z会、新高1・2生対象のiPad mini学習を開始…先着順で申込受付中
Z会の通信教育高1・高2生向けコースでは、3月25日よりiPad miniを使ってZ会の通信教育を学習する「Z会デジタル学習サービス」を開始する。
スマイルゼミ、漢検と英検が無料で受検できるキャンペーン
ジャストシステムは4月8日（火）より、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ小学生コース」で一定の履修を終えると、無料で漢検と英検が受検できるキャンペーンを実施する。
知育アプリ「Gocco」の新作、憧れの消防士になって消火活動に挑戦
スマートエデュケーションは、スマートフォンやタブレット向けの知育アプリ「Gocco しょうぼうしゃ」のAndroid版をリリースした。男の子に人気の「消防士」になり、ビル火災の消火活動に親子で挑戦するという内容になっている。
2013年のタブレット端末、前年比67.2％増で出荷台数743万台に
IDC Japanは3月11日、タブレット端末について、2013年第4四半期（10～12月）および2013年通年の国内出荷台数を発表した。
教員の86％がタブレット端末導入に前向き
現役教員の86.4％がタブレット端末の教育現場導入に前向きであることが、ITRが3月10日に発表したタブレット端末の活用意欲に関する調査結果より明らかになった。
