米大学院ランキング、MBA部門ではハーバード大学が1位に返り咲き
米USニューズ&ワールド・レポートは、米国の大学院ランキングを発表した。調査した441校のMBAプログラムの中で共に第1位になったのは、スタンフォード大学と、昨年第2位だったハーバード大学だった。
日本の15歳の読書習慣、OECD平均を下回る…読解力にも影響
経済協力開発機構（OECD）が実施したPISA調査によると、読書を楽しむ日本人学生の割合がOECD平均を下回った。読書習慣がある生徒は、読書をしない生徒に比べ文章読解力が高い傾向にあることから、読書を楽しむ機会を増やす必要性があるという。
世界大学評判ランキング2012、東大が8位
英タイムズ・ハイアー・エデュケーションは、教育関係者の学術的評判に基づく世界大学ランキングを発表。今回で2度目となる評判ランキングでは、2年連続でハーバード大が1位、国内大学では東大の8位が最高だった。
ブリタニカ百科事典、244年の歴史に終止符
米Encyclopedia Britannica（エンサイクロペディア・ブリタニカ）は3月13日、同社百科事典の印刷版の発行を停止すると発表。244年間にわたり印刷版を提供してきた同社は、最新版の完売次第、デジタル版のみの提供に完全移行するという。
【国際教育】世界大学ランキングを懸念、明大で国際シンポジウム
明治大学の駿河台キャンパス、リバティータワーで国際シンポジウムが3月9日に開催された。世界大学ランキングが日本の大学に与える影響を含め、世界の大学の構造変動に伴う国内大学のあり方について議論した。
2011年、日本人のTOEFLiBT受験者数が過去最高…ETS発表
TOEFL試験を開発、運営する米エデュケーショナル・テスティング・サービス（ETS）の発表によると、2011年のTOEFLiBT（インターネット版TOEFL試験）の日本人受験者は前年に比べ11％増加、過去最高の受験者数になったという。
イギリス大学留学フェア、SI-UKが東京と大阪で開催
スタディー・インターナショナルは、英国教育機関の振興事業、留学サポート、国際交流事業などを幅広く運営している。その一貫として、国内では既に恒例ともなりつつある「イギリス大学留学フェア」を東京と大阪で行うと発表、参加者を募集している。
非英語圏への留学、5か国の現地校スタッフが直接説明
EFは、スペイン語・中国語・ドイツ語・フランス語・イタリア語などを扱う現地校の留学説明会を行うと発表。5か国の現地校スタッフに直接質問ができる機会も設ける予定だという。
日本の高等教育、学費が高くサポート体制が不十分…OECD調査
経済協力開発機構（OECD）は、加盟国の高等教育（大学以上）に関する調査結果を発表した。同調査では、平均学費と、補助金や公的ローンを利用する学生の割合を比較している。
英国、投票で助成金を決める教育ICT活用アイデア募集サイト
英国情報システム合同委員会（JISC）は、「JISC Elevator」という教育ICTを活用する上でのアイデアを募集するサイトを開設した。アイデアが投稿されると、英国内の高等教育機関の教員や学生による投票が行われ、助成金を出すかどうかの判断をするという。
米スタンフォード大学のイベントに起業を志す学生3名を招待
アイ・エム・ジェイとIMJインベストメントパートナーズは、米スタンフォード大学の学生が開催する「第4回Entrepreneurship Bootcamp（アントレプレナーシップ・ブートキャンプ）」へのスポンサー支援を決定したと発表。
米学習調査、iPad活用が幼児の学力向上に効果
米メイン州のアウバーン市教育委員会は、教育現場でのiPad活用が幼児の学力にどう影響するかを調査し、結果を発表した。同調査では、iPad利用者と利用していない生徒の学力向上レベルを比較し、iPadは幼児の成績向上につながるという結果が出たという。
愛マイクロソフト、教科書出版社と提携し電子教科書の配布を開始
アイルランドの大手教科書出版社CJ Fallonは、マイクロソフトアイルランドと提携し、9月からの新学期に向け電子教科書の配布を開始すると発表した。
申込期限間近、英語教育関係者向け台湾研修ツアー
前年、韓国の小、中、高校の英語教育現場ツアーを実施した全国英語教育研究団体連合会は、台湾の英語教育事情の視察ツアー参加者を募集している。
海外の学校ってどんなところ？ 海外赴任家族向け親子教室
海外子女教育復興財団は、海外に赴任する家族で、子どもを現地校に入学させる予定の保護者および対象学生に教室を開いている。親、子どもと別々に開催される同教室は、親子共にスムーズな学校生活のスタートが切れるよう現地の教育概要を解説している。
米公共図書館の4割が電子書籍未対応、2015年までに全対応の方針
米国の州立図書館機構の館長で構成されるCOSLAの電子書籍関連調査によると、約4割の公共図書館が電子書籍、オーディオブック、動画など、ダウンロード可能なコンテンツの提供を行っていないことがわかった。
