大学に入学した学生やその保護者を対象に、奨学金、アルバイト、サークル活動などの学生生活情報、教育イベント、留学、資格などの勉強情報、就職活動に関連した調査結果など、幅広く情報提供をしている。 そのほか、東京大学や京都大学をはじめとする旧帝大や、早慶、MARCH、関関同立などの校内情報なども扱う。大学受験生をもつ保護者の方々が大学情報を収集する上でも活用してほしい。
JR東日本は、一般公開イベント「幕張車両センターフェスティバル2019」を2019年11月23日に幕張車両センターで開催する。小学生以下対象の車掌体験や清掃体験、中学生以上対象の構内シミュレータ体験などを行う。入場無料。
学生国際ロボットコンテスト「WRO2019ハンガリー国際大会」のARC部門で、チーム「KAIT Specialists」(神奈川工科大学)が銀メダルを獲得した。また沖縄県、大阪府などから出場したチームを含めた計4チームが入賞する結果となった。
東京モーターサイクルショー協会は、「第47回東京モーターサイクルショー」の前売りチケットを2020年1月18日10時より発売する。
世界110か国以上で海外留学・語学教育事業などを展開するイー・エフ・エデュケーション・ファーストは2019年11月11日、英語能力ベンチマーク「EF EPI英語能力指数2019年版」を発表した。日本の英語能力指数は100か国中53位で、9年連続で順位が下落した。
ドリームエリアのアンケート調査では、8割の保護者が自分の子どもがお金を稼ぐことに賛成であることが明らかになった。子どもが「今すぐYouTuberになりたい」と希望することに肯定する意見は3人に1人。インターネットを活用した起業に関しては、約6割の保護者が賛成した。
ソニーは2019年11月11日、自律型エンタテインメントロボット「aibo(アイボ)」のソフトウェアAPI(アプリケーションプログラミングインターフェース)を一般公開した。プログラミング初心者向けのツール「aiboビジュアルプログラミング」もあわせて公開する。
日本英語検定協会(英検協会)は2019年11月12日、Webサイトで「2019年度第2回実用英語技能検定(英検)二次試験」A日程の合否結果・成績表閲覧サービスを開始する。団体向けは正午以降、個人(英ナビ!会員)は午後1時以降に公開予定。
秋田大学、秋田県立大学、秋田公立美術大学、国際教養大学の4国公立大学の連携事業「秋田を元気にする学生トークセッション」が2019年12月1日、秋田市のカレッジプラザ講堂で開催される。参加は無料だが、事前申し込みが必要。
東京都は2020年1月1日、都庁展望室の元旦開室を実施する。初日の出を見ることができる時間帯は抽選制となっており、往復はがきにて申込みを受け付けている。応募締切は2019年12月9日(消印有効)。入室料金は無料。
文部科学省主催、学生による自主研究発表会「サイエンス・インカレ」が2020年2月29日と3月1日に開催される。会場は立命館大学びわこ・くさつキャンパス。現在エントリーを受け付けており、締切りは2019年11月25日午後3時。
阿佐海岸鉄道、徳島県、京都鉄道博物館(京都鉄博)の3者は11月8日、徳島県海陽町の海部駅と高知県東洋町の甲浦(かんのうら)駅を結ぶ阿佐東線に導入される「Dual Mode Vehicle」(DMV)を、京都市下京区の京都鉄道博物館で展示すると発表した。
国立青少年教育振興機構は、さまざまな国と地域の青年が集う「世界の仲間とゆく年くる年」を2019年12月30日~1月2日の3泊4日、国立オリンピック記念青少年総合センターで開催する。募集人数は250人で、参加費は5,000円。
埼玉県は「県民の日」である2019年11月14日、町村や民間団体などの協力のもと、各種の記念事業を実施する。県民に県庁内を広く開放する「県庁オープンデー」などを行うほか、県立の博物館と美術館の観覧料が無料または割引(一部、企画展を除く)になる。
東京都は2019年11月7日、2020年度(令和2年度)予算の要求について公表した。一般会計の要求額は7兆3,926億円、2019年度予算額より684億円(0.9%)減少。教育庁は、2019年度予算額と比べ259億1,100万円増の8,692億7,700万円を要求している。
文部科学省は2019年11月7日、国立教育政策研究所と共同で試行実施する全国学生調査の概要を明らかにした。国公私立515大学の3年生約41万人に11~12月、在学中の学びの実態を調査。2020年4月以降に全体の集計結果を公表するほか、参加大学に結果をフィードバックする。
同志社大学は11月6日、東京・京橋にある東京オフィスで記者会見を行い、二次電池の金属負極を長寿命化する革新的技術を開発したと発表した。この金属負極を使えば、電池の劣化が起こりにくく、EVなど電動化車両の航続距離が大幅に伸びるという。