子どもだけでの留守番や行動が増える夏休み、7割以上の働く母親が子どもの「屋内熱中症」を心配していることがKDDIの調査より明らかになった。子どもが屋内熱中症にかかったことがある母親は約4割、発生場所は「寝室」、発生時間帯は「午後1時~午後3時」が最多であった。
朝日学生新聞社とアルクテラスは7月31日、中高生の勉強へのSNS活用状況調査の結果を公表した。勉強ノートまとめアプリ「Clear」を利用する中高生の9割が「SNSが勉強に役立っている」とし、情報収集のほか、質問や記録、モチベーションを上げるために活用していた。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、2018年春の受験生のために全国の大学生に緊急アンケートを実施し、7月25日にWebサイトに結果を公表した。大学受験時のおもな相談相手は、1位「先生」、2位「両親」、3位「友達」だった。
Insight Techは7月31日、子どもの教育に関する調査の結果を発表した。Insight Techが運営する不満買取センターをとおして収集した「子どもの教育」に関する声を分析したもので、現代の教育トレンドには「3つのE」とその鍵をにぎる「2つのM」があるという。
子どもが家族旅行で行きたい場所に「日本」と回答したのは60.0%で過去最高となったことが、博報堂生活総合研究所の「こども20年変化」調査より明らかになった。海外留学を希望する子どもは約2割、海外への関心が低下している傾向が見られた。
東京都福祉保健局は7月24日、都内における平成29年4月1日現在の保育サービス利用状況などを公表した。保育サービス利用児童数は27万7,708人で、過去最大の1万6,003人増となった。待機児童数は8,586人で、区市町村別では世田谷区の861人が最多。
LINEは7月24日、インターネットの利用環境に関する調査結果を発表した。インターネットの利用環境は「スマホのみ」が全体の約半数を占め、10代に限ると7割に達することがわかった。
博報堂生活総合研究所は7月18日、「こども20年変化」調査結果の続報を発表。子どもたちの44.9%が、自分が新しく買いたいものに「自分専用のスマートフォン」をあげていた。また、6割以上が「SNSで知り合った人に会うのはこわい」と感じていることがわかった。
インターネット協会は7月12日、「東京こどもネット・ケータイヘルプデスク(こたエール)」平成28年度の相談実績を公表した。スマートフォンに起因する相談が72%を占める。トラブルがもっとも多いのは中学1年生だという。
夏休みにもっとも楽しみにしていることにかける平均予算は、1世帯あたり7万5,583円であることが、バンダイが7月12日に発表した「小学生の夏休みに関する意識調査」結果より明らかになった。
約4割の母親が、スマホやタブレットは小学生以下から自由に使わせてもいいと考えていることが、プログラミングスクールの「Gakken Tech Program」の調査からわかった。また、コミュニケーションや情報収集ツールとしての利用を望む声が多かった。
子どもの4人に1人はSNS利用時に何らかのトラブル経験があることが、トレンドマイクロの調査からわかった。トラブルは生活習慣に関するものが最多で、ついで不正ログインや有害サイトの閲覧など。トラブル経験がある保護者の方が、セキュリティ対策に積極的だった。
2017年の海の日は7月17日。マルハニチロが実施した調査によると、海に行く目的の1位は「海水浴」で、海水浴に行きたい都道府県は「沖縄県」が1位に輝いた。海の日の過ごし方は、10代では「勉強・宿題」が「海水浴」や「デート」を上回った。
大阪府教育庁私学課は6月28日、平成28年度の私立高校3年生の保護者を対象とした「高校生活満足度調査」の結果を公表した。私立高校選択時に決め手となった項目について、3年間の学校生活において期待どおりだったと肯定する意見が8割以上となった。
平成27年国勢調査の結果によると、5年前の平成22年と比べて、15歳未満人口の増減数は東京都と沖縄県の2都県のみ増加した一方、大阪府など45道府県で減少していることが明らかになった。
10代の約半数が、動画コンテンツを毎日視聴していることが6月28日、ジャストシステムの調査結果からわかった。10代が動画を視聴する際に使用するデバイスは「スマートフォン」が9割以上を占めた。