無学年式 AI×アダプティブラーニング「すらら」ID無償提供期間を延長

既に10万名の生徒が「すらら」で自宅学習

株式会社すららネット(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:湯野川孝彦)は、新型コロナウイルス感染拡大による休校延長に伴い、2月28日より行っている小・中・高等学校への「すらら」ID無償提供を5月6日まで期間延長します。また、休校延長に伴い新たに「すらら」ID無償提供を希望する学校に対しても、ID無償提供を実施します。



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すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」を、国内では 約 1,000 校の塾、学校等に提供しています。全国の有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。

AI×アダプティブラーニング教材「すらら」は小学校から高校までの国語、算数/数学、英語、理科、社会 5教科の学習を、先生役のアニメーションキャラクターと一緒に、一人一人の理解度に合わせて進めることができるアダプティブな eラーニング教材です。レクチャー機能、ドリル機能、テスト機能により、一人一人の習熟度に応じて理解→定着→活用のサイクルを繰り返し、学習内容の定着をワンストップで実現できます。初めて学習する分野でも一人で学習を進めることができる特長を生かし、小・中・高校、学習塾をはじめ、放課後等デイサービス等においても活用が広がっています。

新型コロナウイルスの感染拡大による3月2日から全国の小中高校の臨時休校に伴い、2月28日にすららネットは全国計50校に対する3月31日までのID無償提供を、その後追加50校に対するID無償提供をお知らせしました。学習塾や放課後等デイサービスにもID無償提供を呼びかけ、学校休校期間中に新たに10万名以上の児童・生徒に「すらら」IDを提供しました。

学校において「すらら」は、授業内や放課後学習、予習や復習といった家庭学習等さまざまな場面で活用されています。すでに「すらら」を導入している学校からは、今回の休校に際し「『すらら』のIDを全員が持っているので、休校中の家庭学習の課題を混乱なく配信することができた」「リアルタイムモニター(生徒一人ひとりのログイン状況をリアルタイムに確認できる機能)を使って生徒の学習状況を確認したり、メッセージ機能(先生から学習中の生徒に一括や個別にメッセージを送信できる機能)を使って休校中で顔が見えない中でも生徒に励ましの声掛けができる」といった声をいただいています。また、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻化している国の日本人学校においても自宅学習に「すらら」が活用され、保護者や生徒に好評です。

2月28日にお知らせしたID無償提供に申し込んだ鳥取県鳥取市立湖南学園(小学校1年生から中学校3年生までが在籍する義務教育学校)では、児童生徒1年生から8年生まで全員分の「すらら」IDを取得しました。休校期間中にそれぞれが自分のペースで自主学習を進め、予習、復習、学習習慣作りに取り組むことができました。先生も、児童生徒ともに初めて「すらら」に触れるという環境の中、また、突然の休校により先生方から直接学習指示を受けることが難しい状況の中、「すらら」学習により「先生がいなくても勉強することができた。とても楽しかった。」という声が上がっています。

学校の先生は「すらら」の「リアルタイムモニター」と、「ラーニングデザイナー(先生から生徒に学習すべき単元を配信し、生徒は配信された単元にワンクリックで学習に取り掛かれる機能)」により、休校中に家庭学習に取り組む生徒も、学校にいる時と同じように学習に取り組むことができます。また、メッセージ機能やアナウンス機能をフル活用して、家庭学習を頑張っている生徒に励ましのメッセージを送ったり、追加の宿題の指示を行うこともできます。先生から生徒・児童に、授業実施予定の単元を学習するよう「すらら」学習管理画面から指定することにより、生徒・児童は迷うことなく必要な単元の学習を進めることができます。「すらら」活用により、家庭学習は単なる自習ではなく、遠隔であっても先生の指示やサポートを伴い、体系的な単元学習を進めることが可能となります。

ID無償提供の利用期間延長は、休校延長となった学校のみご利用いただけます。利用期間延長にはお申し込みが必要です。また、新規でID無償提供を希望する場合、学校単位または自治体(教育委員会)単位でのお申し込みが必要です。無償提供は(1)生徒・児童が、WIFI、PCまたはタブレットなどを利用し家庭で学習することができる(2)当社で発行し、学校または自治体宛にメールで配信する生徒用IDを、学校から一人ひとりの生徒・保護者宛に配布でき、学習の指示を行うことができる環境である、という条件を満たし、かつ休校延長が決定している学校/自治体を対象に行います。1学校/自治体あたりの発行ID数に制限は設けません。必要な学校に迅速にID提供を行うため、今回の提供は小中高校全体で新規お申し込み30校までとします。詳細・お申し込みについては、下記URLをご覧ください。
https://surala.jp/supporter/covid-19/

今回の取り組みが、休校中の生徒・児童の学びに貢献すると同時に、「GIGAスクール構想」でも謳われている学習の個別最適化された学びの実現につながり、教員の負担を増やすことなく学習の効率化を図り、いつでもどこでも学習できる学習基盤の創出につながることを期待しています。

プレスリリース提供:PR TIMES
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