学習管理SNS「Studyplus」を運営するスタディプラス株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役：廣瀬高志）は、2021年4月23日～5月7日の間に全国の高等学校の教科主任を対象として「1人1台端末」整備状況やデジタル教材の導入状況に関するアンケート調査を行い、2,048件の有効回答を得ました。
「デジタル教材の導入・検討状況」に関して、全体では「全学年に導入済み」「一部の学年・生徒に導入済み」を合わせると3割強、「今後の利用を検討中」まで含めると8割弱にのぼり、今後デジタル教材の利用が広がっていくことが予想できる結果となりました。
■デジタル教材の導入・検討状況について
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全体では「全学年に導入済み」「一部の学年・生徒に導入済み」を合わせると3割強、「今後の利用を検討中」まで含めると8割弱にのぼりました。
公立高校では「導入も検討もしていない」が約3割であったのに対し、私立では同回答が約1割にとどまるなど、私立高校のほうがデジタル教材の導入・検討に積極的であることがわかる結果となりました。
■紙面版に付加して無料の電子版が付いてきたら、優先して採択したいか？
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デジタル教材に対して検討できる価格帯についても調査を行いました。
「紙面版に付加して無料の電子版が付いてきたら」という条件下では、公立・私立ともに約9割弱の教員が「優先して採択したい」「1人1台配布済みの学年のみ優先して採択したい」と回答しており、おまけとして電子版を使えることが紙面版の採択にも影響することがわかる結果となりました。
■紙面版に付加して有料の場合、検討可能か
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「紙面版にプラスして有料の電子版がある場合」では、公立では63%、私立では69%の教員が有料の電子版も検討可能と回答しており、デジタル教材への関心の高さが伺えます。
■紙面版に付加して有料の場合の価格帯
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「紙面版にプラスして有料の電子版がある場合」に検討できる価格帯について質問したところ、「紙面版の定価の3割-4割程度」が最多となりました。また、「追加料金は検討できない」～「紙面版の定価の3割-4割程度」までの合計で6割強となっており、有料の電子版を検討できる場合でも価格帯については厳しく見ていることが明らかになりました。
■その他の調査結果
「デジタル教材の選定基準」「電子版のみでの採択可能性はあるか」「1人1台端末の整備状況」など、その他の調査結果を全て閲覧できる完全版資料をご用意しました。下記のリンクからお申し込みいただいた方にご提供いたします。
デジタル教材の採択検討、デジタル教材市場調査等に是非お役立てください。
＜資料ダウンロードリンク＞
https://form.run/@studyplus-survey
調査概要
タイトル：全国の高等学校におけるデジタル教材活用・検討状況の調査
実施対象：全国の高等学校の各教科主任の先生方
実施方法：FAXにてアンケートご回答を依頼し、オンラインで回答を収集
実施期間：2021/04/23～2021/05/07
有効回答数：2,048件
スタディプラス株式会社について
所在地：東京都千代田区神田駿河台２丁目５−１２ NMF駿河台ビル4階
代表取締役：廣瀬高志
事業内容：学習管理SNS「Studyplus」、教育事業者向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、電子参考書サブスクリプションサービス「ポルト」の運営
設立：2010年5月20日
企業サイト：https://info.studyplus.co.jp/
プレスリリース提供：PR TIMES
