学研グループであるベトナムのDTP Education Groupは昨年末、日本法人である「DTP Education Japan合同会社（本社：東京都品川区、代表：ポール・ライリー）」を設立しました。その記念式典が、１月27日、東京都品川区の学研ホールディングス本社で行われました。DTP Education Group と学研ホールディングスの代表者をはじめ、日本国内の教育機関・教育関連企業の関係者、在日ベトナム大使館の代表者が出席し、日越の教育分野の新たな始まりを祝いました。
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DTP Education Japan 設立記念式典
＜DTP Education Groupとは＞
2003年にベトナム・ホーチミン市で創業、ベトナムを始め東南アジアやヨーロッパなどの国や地域で英語教育事業を展開しています。ベトナムの教育業界を牽引し、更に各国で評価されている理由としては主に２つあります。
１つは「現場主義」です。海外の教育理論や教材をそのまま導入するのではなく、その国の学習者や教師の実情に合わせて教育ソリューションを再設計してきました。現場理解からスタートした教材開発と長期的な支援体制が特色です。DTP Education Groupのボー・ダイ・フック社長は「展開先の教育関係者やビジネスパートナーと密に連携し、現場理解を最優先に取り組んでいく」と強調します。
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＜高い水準の教育エコシステム＞
DTP Education Groupが支持されてきたもう１つの理由が「紙の教材とデジタル教材を結びつけた教育エコシステム」です。紙の教科書を学習のメインとし、音声や動画といったデジタル教材で補完・拡張します。それを専用のプラットフォーム Eduhome.io で一元管理できるため、教師は授業準備・教材の提示・学習進捗の把握・評価までを効率的に行うことができます。生徒もいつでもどこでも自分のペースで学習を進めることが可能です。しかし、デジタルが主役になるのではなく、既存の授業スタイルや教科書中心の指導を尊重しながら、より効果的な学習を手助けするという役割になります。
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＜DTP Education Japanの事業3原則＞
1. 教師の負担を軽減し、教室で使いやすく現実的である「実用性」
2. 生徒の学習意欲や成果の向上、教師の業務の効率化を支える「技術の活用」
3.教材提供にとどまらない、導入・運用・研修・継続サポートまでを含めた「伴走型の支援」
DTP Education Japanのポール・ライリー代表は、30年以上前に英語教師として日本でキャリアをスタートさせました。「効果的な教育は、教室の現実を深く理解することから始まります。日本の教師は限られた時間やリソースの中で、生徒・保護者・学校からの非常に高い期待に応えています。そうした現実を踏まえ、我々は、教師の運営負担を増やすことなく、指導の質と効果を高めるための英語の学習教材とデジタルソリューションの開発に力を入れます。」と話します。
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DTP Education Japan 合同会社 ポール・ライリー 代表
＜世界に広がるベトナム発の教育コンテンツ＞
DTP Education Japanの発足は単に日本とベトナムの教育連携ではありません。学びの未来を共に創るため「Go International」を目指し、まずは日本、それから世界に発信していきます。
世界に広がるベトナムトップの教材システムをぜひ体感してください。
プレスリリース提供：PR TIMES
