[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122954/21/122954-21-4c05d37b9dcaec2d693db22fe2bbf25f-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
アーストラベル水戸株式会社（本社：茨城県水戸市、代表取締役：尾崎精彦）は、尾崎精彦の初の著書『子どもと地域を伸ばす 学びの旅「シゴトリップ」―なぜ、名門校は「魅力度最下位常連」の茨城を旅先に選ぶのか？―』を、2026年10月5日に発売しました。
本書は、茨城で学校や地域とともに積み重ねてきた実践をもとに、「教育旅行×地方創生」の考え方と、地域で実践するための具体的な方法をまとめた一冊です。
■出版の背景：茨城で育ててきた教育旅行の実践を、全国へ
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122954/21/122954-21-98f4b90d22d962a1a7355145fb231bb1-1500x1000.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]本書の出発点は、コロナ禍にあります。
人の移動が止まるなか、ある中学校の先生から寄せられたのが、「コロナ禍でさまざまな行事が制限されているからこそ、心に響く体験を子どもたちにさせたい」という相談でした。県外への移動が難しいのであれば、県内でできることを探してみる。そこから、地域で働く人や仕事を訪ね、子どもたちの学びにつなげる取り組みが始まりました。
市町村の行政担当者や地域の事業者を訪ねながら、一つひとつ体験の場を開拓。その実践を重ねるなかで、学校から「職場体験を復活させたい」という相談を受け、2023年に職場体験プログラム「シゴトリップ」が誕生しました。生徒自身が興味や関心に応じて体験先を選び、少人数で地域の仕事の現場を訪ね、そこで働く大人と対話するプログラムです。
学校、地域の事業者、行政とともに実践を重ね、現在では茨城県内35以上の市町村・200以上の事業所と連携。その動きは県内だけにとどまらず、首都圏の学校からも茨城を「学びの旅」の舞台として選んでもらうようになりました。なかには、長年続けてきた京都・奈良への修学旅行を見直し、茨城での学びの旅へ切り替えた学校もあります。
こうした実践を重ねるなかで、教育旅行を子どもたちの学びだけで終わらせず、学校、地域、受け入れ事業者、旅行会社がともに関わり、続けていくための仕組みや方法が少しずつ形になっていきました。
コロナ禍の一つの相談から始まり、茨城で積み重ねてきた試行錯誤を、同じように教育や地域の未来を考える全国の人たちへ届けたい。本書では、「シゴトリップ」のつくり方をはじめ、学校との協働、事業者への声のかけ方、行政との連携、事業として継続していくための考え方まで、約6年間の実践から得た「教育旅行×地方創生」の考え方と方法を一冊にまとめました。
■書籍情報
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122954/21/122954-21-b029243f6212280c4f40f6475d909dc6-510x763.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]書名｜『子どもと地域を伸ばす 学びの旅「シゴトリップ」― なぜ、名門校は「魅力度最下位常連」の茨城を旅先に選ぶのか？ ―』
著者｜尾崎精彦
出版社｜夢パブリッシング
発売日｜2026年10月5日
定価｜1,980円（税込）
ページ数｜200ページ
ISBN-10｜4434387243
ISBN-13｜978-4434387241
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■本書を手に取っていただきたい方
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/122954/table/21_1_54596f9f68bcb4ee97aefbd2c79e45f3.jpg?v=202610051117 ]■本書の特徴：実践から生まれた「シゴトリップ」と、地域で教育旅行をつくる方法
1｜茨城全体を学びのフィールドに。地域と仕事に出会う「シゴトリップ」「シゴトリップ」は、生徒自身が興味や関心に応じて体験先を選び、少人数で地域の仕事の現場を訪ねる職場体験プログラムです。
特徴の一つは、学年全体で茨城県内の複数地域を学びのフィールドとしていること。実際に1学年6クラスの中学校で実施した際には、生徒たちが6市町村・17事業所に12～15人ずつ分かれ、それぞれが選んだ仕事の現場へ。同じ学年でも、訪れる地域も、体験する仕事も、出会う人も異なります。
仕事を体験するだけでなく、地域で働く人などから、その土地の魅力やそこで働く理由について話を聞き、仕事を入り口に、その背景にある地域や産業、人の思いまで知る。そうした体験を、その後の探究や自分自身の未来を考えるきっかけへとつなげています。
2｜約6年間の実践を、地域で教育旅行をつくる「7STEP」に
本書では、アーストラベル水戸が茨城で積み重ねてきた実践をもとに、地域にある人や仕事を学びの資源として見つけ、学校・行政・事業者と連携しながら教育旅行をつくる方法を、7つのステップに整理しています。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/122954/table/21_2_e5258f16dc1b1ae6b64a8f831fb6d61c.jpg?v=202610051117 ]
学校との協働や事業者への声のかけ方、行政との連携など、「教育旅行×地方創生」を地域で実践するための具体的な方法を紹介しています。
3｜なぜ、首都圏の学校が茨城を選ぶのか。学校・地域の当事者の声を収録
本書には、コロナ禍にアーストラベル水戸へ声をかけ、取り組みの原点となった東海村立東海南中学校のほか、首都圏から茨城を学びの舞台として選んだ関東学院中学校高等学校、東洋英和女学院小学部など、実際に教育旅行に取り組む学校の先生が登場します。
関東学院中学校高等学校では、中学2年生の修学旅行を、20年以上続けてきた京都・奈良から「つくば探究の旅」へ転換。教科書で学ぶ知識と、研究や仕事の現場をつなぐ探究の機会として位置づけています。
また、東京・六本木にある東洋英和女学院小学部では、茨城で米づくりや第一次産業に触れる探究学習を実施。吉田太郎部長は、茨城を教育旅行の舞台に選ぶ理由について、「茨城県には、小学校の社会科で学ぶ内容がほとんど詰まっている」「何より、そこには“本物”がある」と語っています。
このほか、つくば市立学園の森義務教育学校、白百合学園小学校などの先生へのインタビューも収録。さらに、受け入れ事業者や地域おこし協力隊、行政など、学校・地域双方の視点から、教育旅行によって生まれる変化や可能性を紹介しています。
■著者コメント
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122954/21/122954-21-a92f8079b500e6417950fd0fb89df93a-1500x1500.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]著者プロフィール尾崎 精彦（おざき きよひこ）｜アーストラベル水戸株式会社 代表取締役1976年埼玉県川口市生まれ。大手旅行会社で9年間勤務後、2020年に第三者承継によりアーストラベル水戸の代表に就任。生徒が自分で行き先を選ぶ職場体験プログラム「シゴトリップ」を軸に、茨城県内35以上の市町村・200以上の事業所と連携した教育旅行を展開。「教育旅行×地方創生」の可能性を全国へ広げる挑戦を続けている。
コロナ禍で人の移動が止まったとき、旅行会社として「自分たちは何のために旅をつくるのか」を改めて考えることになりました。そこから学校や地域の声を聞きながら、県内で子どもたちが学べる体験の場を一つひとつつくってきたことが、現在の「シゴトリップ」につながっています。
本書には、私たちが試行錯誤のなかで見つけてきた方法を、できる限り具体的に書きました。学校や地域との協働、そして「ボランティア頼み」にせず事業として続けていくための考え方までまとめています。
子どもたちが地域の大人と出会い、心を動かされ、自分の未来を考え始める。学校は教室の外に新しい学びの場を得る。大人たちは子どもたちのまなざしを通して、自分の仕事の価値を再発見する。教育と地方創生が旅でつながる。そんな循環が日本中で生まれたら、この国の教育も地域も、きっと変わっていく。私は本気でそう信じています。
読み終えたとき、「うちの地域でも何かできるかもしれない」と少しでも感じていただけたなら、ぜひ最初の一歩を踏み出してみてください。全国の皆さんと“共創”できる日を、心から楽しみにしています。
【アーストラベル水戸株式会社 概要】
所在地：茨城県水戸市白梅2-6-42 ジャパンビル2F
代表者：代表取締役 尾崎 精彦
設立：2007年
従業員数：10名
事業内容
・教育旅行・体験型学習・校外学習等の企画運営
・一般旅行・企業研修・自治体連携事業の企画運営
公式サイト：https://earthtravel2019.com/
プレスリリース提供：PR TIMES
