塾の顧客満足度で評価する「イード・アワード2023塾」中学生 個別指導・全国の部で、東京個別指導学院／関西個別指導学院が最優秀賞、関西個別指導学院が高校生・大学受験生 個別指導・関西の最優秀賞を受賞するなど多くの賞を手にした。教育事業本部本部長を務める堤威晴氏に、受賞記念インタビューを行った。
科学技術振興機構（JST）は2024年4月24日、「女子中高生の理系進路選択支援プログラム」の2024年度（令和6年度）採択機関を発表した。30件の応募のうち、神奈川工科大学や山梨県立大学、熊本大学など7件の機関が選定された。これにより、2024年度の実施期間は17拠点となる。
東京医科歯科大学と東京工業大学の統合により2024年10月1日に設立される「東京科学大学」の理念とロゴマーク、ブランドカラー、大学名略称（日本語・英語）を決定した。あわせて、2024年4月25日に特設サイトをオープンした。
滋賀県立大学と山田進太郎D＆I財団は2024年4月24日、中高生女子におけるSTEM（理系）人材の育成に向けた包括的な連携協定を締結したと発表した。締結日は3月1日。今後、包括的な相互連携を行うことでより多くの地域の中高生女子にSTEM（理系）分野の魅力を発信し、進学やキャリアを考える機会となることを目指す。
大学4年間で世界7か国に移り住み、多種多様な価値観や能力を身に付ける先進教育を行う米ミネルバ大学が、2025年秋より東京を8つ目の滞在都市に加える。約1年という長期滞在の学習拠点としては、サンフランシスコ以外では初の試み。多国籍の学生約150人が来日予定。
早稲田大学は2024年4月17日、創立150周年を迎える2032年に向けた早稲田キャンパスの新たな整備指針「Waseda Campus Master Plan2023」（以下、Master Plan）の策定を発表した。「成長するキャンパスから成熟するキャンパスへの転換」を目指し、大学を中心としながら、まちと大学が共存し融合した地域を創ることをデザイン理念とする。
本庄第一中学校・高等学校を経営する塩原学園は2024年5月23日、通信制中等部「本庄第一通信制中等部 エコースクール」（フリースクール）を開校する。周辺地域のさまざまな理由で学校に通うことが困難な中学生にサテライトキャンパスを提供し、必要に応じて教員による学習支援や面談を行う。費用は月額1万500円など。
全国の高校生・高専生・教員を対象としたグローバルリーダーシッププログラム「TOMODACHI Toshizo Watanabe Leadership Program 2024」が2024年8月に開催される。オンライン事前研修は7月7日。応募締切は5月10日午後4時。
「チャレンジングな経験」は「粘りづよさ」や「社会への関心」などに優位に働き、また小学校4年生の時点で「チャレンジングな経験」が多い子供は、高校生になっても「勉強が好き」など肯定的な回答が多いことが、ベネッセ教育総合研究所の分析結果より明らかになった。
2022年度の科学技術研究費の総額が、過去最高の20.7兆円となったことが2024年4月12日、総務省統計局の調査結果より明らかとなった。研究者数は7年連続で増加し、女性研究者は18万3,300人で過去最多となった。
矢野経済研究所は2024年4月11日、国内eラーニング市場に関する調査結果を公表した。2023年度は、BtoB市場は堅調に推移したものの、BtoC市場が前年度割れ。2024年度は前年度比0.1％増の3,693億5,000万円と予測した。
駿河台学園は2024年4月5日、atama plusの株式の35.5％を取得し資本業務提携を締結した。今回の提携により、atama plusは4月8日から「マンツーマンAI×担任サポート制」の学習塾「atama＋ オンライン塾」を本格展開する。2週間無料体験を受付中。
東京大学は2024年4月1日、本郷キャンパス内に「多様性包摂共創センター」を新設した。愛称は「IncluDE（インクルード）」。当事者の困りごとを起点にさまざまな活動と研究をつなぎ、ジェンダー平等とバリアフリーなキャンパスや社会を目指す。
奈良県天理市は、2024年度（令和6年度）から「学校3部制」をすべての校区で全面的に導入すると発表した。少子高齢化に対応するため、学校に公共施設の機能を統合。学校現場の役割と責任を課業内の「1部」に限定することで、学校の働き方改革にもつなげるという。
東京工業大学は2024年3月29日、同大の大隅良典栄誉教授からノーベル生理学・医学賞のメダルを寄贈されたことを公表した。寄贈されたメダルは同大の入学式、学位記授与式、学園祭、すずかけサイエンスデイやホームカミングデイなどの行事で一般にも広く公開予定だという。
東京都教育委員会は2024年3月28日、都内公立中学校第3学年および義務教育学校第9学年（2023年12月31日現在）の評定状況の調査結果を公表した。全9教科のうち、評定「5」の割合がもっとも高い教科は「外国語（英語）」、「1」の割合がもっとも高い教科は「数学」だった。
