学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。明治大学国際日本学部は、JTB、日本航空、ヒルトンホテル等と連携しハワイでホスピタリティー関連科目を学ぶ「留学+インターンシッププログラム」を2015年度より開始する
全国のグローバル人材育成支援採択校61大学が参加する大博覧会「GO Global Japan Expo」が12月21日、関西学院大学西宮上ヶ原キャンパスで開催される。高校生・保護者・高校教育関係者などが対象で、参加は無料。入退場自由。
英国の公的な国際文化交流機関であるブリティッシュ・カウンシルとIELTS(アイエルツ)北米奨学金事務局は、日本在住者を対象に、「IELTS」に関する奨学金として、3つの奨学金制度を提供すると発表した。
Z会は、Institution for a Global Society(IGS)と共同で、小6~高2生と保護者を対象に、11月23日(日)梅田教室、29日(土)横浜教室にて、特別無料セミナー「国内外トップ大学が求める人材とは?」を開催する。事前予約制。
米国の国際教育研究所(IIE)は2013/14年の米国留学者数を発表した。もっとも多かった留学生を国別に見ると、中国からの約27万人が1位、日本は過去18年間最少となる約1万9,000人で7位になった。
ハーバード大学アジア学生会議に参加した国内外の学生が将来働きたい国は、1位「アメリカ合衆国」37.6%、2位「日本」21.3%、3位「イギリス」9.3%であることが、ディスコが11月18日に発表した国内外の学生の就職意識調査結果より明らかになった。
海外留学したくない日本人学生は46%に上り、海外留学を阻む要因のトップ3は、「語学力の不足」「費用」「安全面の懸念」であることが、ブリティッシュ・カウンシルが11月14日に発表した調査結果より明らかになった。
「東海地区 海外留学フェア2014」が11月22日に名古屋大学で開催される。セミナーを通じて米国、英国など6か国の留学情報を知ることができるほか、個別相談、模擬面接、奨学金のなども行われる。
文部科学省は、官民協働海外留学支援制度「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」の第2期生(平成27年度前期)の応募状況を発表。応募数は784人と前回(第1期)の半数以下となっている。
平成24年より、東京大学は1年にひとつのペースで新たな教育プロジェクトを施行しており、平成27年度は新たに4ターム制を導入する。文系学部は8月、1~3月を、理系学部は6~8月、3月を休業期間とし、それ以外の期間が4タームに分けられる制度だ。
国内のグローバル大学60校が集結する大博覧会「GO Global Japan Expo」が12月21日(日)に関西学院大学西宮上ヶ原キャンパスで開催される。進学相談ブースや英語勉強法の講演などのプログラムを予定している。参加費は無料で、入退場自由。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。10月28日は神田外語大学、日本工業大学、青山学院大学、創価大学、中央大学、東京家政学院大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、文教大学、金沢大学の情報を紹介する。
ディスコインターナショナルが運営する語学学校検索・出願サイトApplyESL.comは、短期間で英語力を伸ばしたい学生や社会人向けに、学生ビザ不要で参加できるアメリカ短期留学プログラムを特集した「2014年冬、2015年春アメリカ短期留学特集」を10月20日より開始する。
メリットには海外大学との交流がしやすくなることがあげられている。濱田純一総長および海外留学経験のある学生3名、東大に現在留学中の学生1名、各学科教授が現在の学事暦、新学事暦を導入することの是非について話し合った。
「濱田総長と語る集い―教育改革と新学事暦で学生は変わるか」では教育改革や新学事暦の説明を総長らが行い、これに対して学生から(ツイッターからの質問も同時進行して)質問がぶつけられた。
早稲田アカデミーは10月26日、小1~高3年生および保護者を対象としたグローバル人材養成講座「ハーバード大学教授による講演・公開授業」を開催する。参加費は無料で、講演・公開授業はすべて英語だが、日本語の補助が行われる。