リクルートと全国高等学校ＰＴＡ連合会は「高校生と保護者の進路に関する意識調査2021」を実施。親子でのコミュニケーションや進路の考え方を調査した結果、コロナ禍で変化があったことが明らかとなった。
“風疹ゼロ”プロジェクト実行委員会と厚生労働省は2022年2月4日「風しんの日」に、風しん対策啓発イベント「風しん理解促進Zoomウェビナー」を開催する。風しんとはどのような病気かということや、行政の取組みについて等、専門家がわかりやすく解説する。
一見誤解されがちなギフテッドの子供たちの特徴とは？ うちの子は発達障害？ ギフテッド？ と感じたとき、保護者がわが子を支えるコツ、支援や配慮に繋がるヒントを、書籍「ギフテッドの個性を知り、伸ばす方法」（小学館／著者：片桐正敏、他）より紹介する。
東京都は2022年3月17日、「こころといのちの講演会」をオンラインで開催する。子供たちの異変やこころの不調に気付くために、子供のこころを理解し、どう関われば良いのか、思春期の子供と接するためのこころの育ちを考える。対象は都内在住、在勤、在学生。参加費無料。
月間400万アクセスの「無料 赤ちゃん名づけ（リクスタ）」Web、アプリは2022年1月19日、2022年の干支にまつわる「寅」「虎」のつく名前のランキング「2022年寅年にまつわる名前トレンドアクセスランキングベスト10」を発表した。
順天堂大学大学院医学研究科スポートロジーセンターの研究グループは、都内在住の高齢者を対象とした調査により、中学・高校生期と高齢期の両方の時期に運動習慣がある女性では骨密度が高く、骨粗鬆症のリスクが低いことを明らかにした。
東京都発熱相談センターでは2022年1月28日午後5時より、追加電話の対応時間を拡大。より多くの相談を受けることができるよう、2つの電話番号とも24時間で対応する。
小学館が運営する育児メディア「HugKum」（はぐくむ）は、「令和の子育て世代のお金事情」についてのアンケート調査を実施。世帯年収は500万円台が最多、持ち家率は68％、貯蓄額は1位が100万円台の一方で1,000万円以上が2位の二極化傾向、60％が投資に興味ありと回答した。
ウェザーニューズは、2022年の花粉シーズンを目前に「第三回花粉飛散傾向」を発表した。スギ花粉の飛散ピーク時期は、西日本から東日本の広いエリアで2月下旬～3月下旬。飛散量は、平年並みとなるエリアが多いと予想される。
デジタルスクリーンに触れることが日常となった子供たちが、家庭用のモバイルプロジェクターでコンテンツを共有することで得られるメリットとは。BenQのLEDモバイルプロジェクター「GV30」を、小学4年生のお子さまのいる家庭で使ってみた感想と活用方法を紹介する。
フローレンスは、コロナ禍において特に公的な支援が届きにくく、リスクの高まる「ノーセーフティネットひとり親家庭」に対し、お米10kgの無償配送、デジタルによる情報を無償提供等の支援をスタートする。
保育テックサービスを提供する千は、未就学児や学校に通う子供をもつ保護者135名を対象に「節分に関する保護者の意識調査」を実施。園や学校で行われる節分の約6割に鬼が登場し、家庭の節分の約8割が恵方巻を食べることがわかった。
総務省は2020年12月、児童養護施設や里親等のもとで暮らす児童らの養育現場の実態や課題を調査し、改善が必要な事項について厚生労働省に対して勧告を行った。2022年1月21日、その勧告に対する改善措置状況を発表した。
UR都市機構は、国の令和3年度補正予算において「UR賃貸住宅を活用した近居による子育て支援」が措置されたことを受けて、新しくUR賃貸住宅に入居する子育て世帯を対象に「近居割」「近居割ワイド」の月額家賃の減額率を5年間5％から20％（減額上限4万円）に拡充する。
厚生労働省は2022年1月24日、保育所等の新型コロナウイルスによる休園状況を公表した。1月20日午後2時現在、園内や同一敷地内の施設で感染者が発生したことで全面休園している保育所等は327か所にのぼり、過去最多となった。
“焼け石に水”でなければいいが、果たして効果のほどはどうなるか。政府がガソリン価格の急騰を抑えるため、石油元売り会社などに対し、卸価格引き下げの原資を補助する制度を初めて発動する方針を固めたという。
