大学受験に関連した情報だけでなく、高校生を対象としたイベントなどの生活情報を紹介する。 進学先を検討する上で必要な大学のオープンキャンパスや奨学金に関する情報、受験に活用できる学習アプリや塾・予備校の紹介、国際科学オリンピックやパソコン甲子園などといったコンクールやコンテストの情報など幅広く紹介している。
東京大学メタバース工学部は2024年1月21日と28日、全2回のジュニア講座「気候変動の防止に向けたCCSと、地球のダイナミクス」をオンラインにて開催する。締切りは1月14日。
アゴス・ジャパンは2024年1月6日、 奨学金制度についての説明と海外大学の教育について実体験を聞く「柳井正財団海外奨学金説明会&奨学生 留学体験談」をオンラインにて開催する。参加費無料。予約は、アゴスWebサイトにて無料ユーザー登録のうえ行う。
第96回選抜高校野球大会の「21世紀枠」候補9校が2023年12月8日、日本高等学校野球連盟などから発表された。2024年1月26日の選考委員会でこの中から2校が選出され、3月18日に阪神甲子園球場で開幕する大会に出場する。
三菱みらい育成財団と読売新聞社は2023年12月16日、全国の女子高校生を対象に、理系分野への興味を広げ、理解を深めるためのセミナー「第2回 理系ブロッサム」をオンラインにて開催する。参加費無料。締切りは12月13日。応募多数の場合は抽選となる。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2023年12月6日、2024年度入試情報に「2024年度共通テスト受験ガイド」を掲載した。約1か月後に迫った試験本番に向け、万全の態勢で臨むための準備や注意点など、事前に確認しておくべき内容をまとめている。
学校法人美作学園は2023年12月7日、美作大学短期大学部の2025年度(令和7年度)以降の学生募集を停止すると発表した。教育、就職支援などについては、全学生に対し、これまで同様に万全を尽くして対応するとしている。
東京大学は2023年12月6日、2025年度(令和7年度)入学者選抜の出題教科・科目を発表した。大学入学共通テスト(以下、共通テスト)では、「情報I」を全科類で必須とし、配点を100点とする。共通テスト6教科8科目または7教科8科目の配点合計は1,000点で、「情報I」の配点比は10%となる。
学研エル・スタッフィングは2023年12月21日から2024年1月5日、中学1年から高校1年生の不登校や発達障害の生徒向けに基礎から復習をする「不登校・発達障害の生徒向け冬期特別講習会」を対面とオンラインでハイブリッド開催する。定員あり。
600万円以上の年収を得るITエンジニアは8割が大卒、エンジニア歴5~10年以上の人が多いことが2023年12月5日、セルバが運営するITエンジニア専門転職サービス「テックゲート転職」の調査結果から明らかとなった。ボリュームゾーンは500万円台。
大学通信は、2023年度入試における「国公立大医学部に強い」高校ランキングを特集している。国公立大医学部に強い九州・沖縄の高校は、3位に熊本(熊本)、4位に青雲(長崎)、5位に鶴丸(鹿児島)がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
全日本かるた協会は2024年2月18日、小倉百人一首文化財団、ちはやふる基金と共催し、「小倉百人一首競技かるた 第5回ちはやふる小倉山杯」を嵯峨嵐山文華館にて開催する。チケットは、1月10日正午より発売する。
信濃毎日新聞は、ふたご座流星群のピークに向けて、無料サービス「流れ星に願いごと絶対届ける機」のPRキャンペーンを行う。高速再生した音声から「願いごと」の内容を当てると、抽選でビクセンの望遠鏡などが当たる。2023年12月12日から21日まで。
大隅基礎科学創成財団は2024年1月21日、小学生とその保護者、中学生、高校生と引率教員を対象に、科学のおもしろさを体験する「第8回 小中高生と最先端研究者とのふれ合いの集い」を九州大学医学部百年講堂にて開催する。参加無料。定員先着600名。事前申込制。
Duolingoは2023年12月6日、語学学習の動向を調査した年次レポート「Duolingo Language Report 2023」および「日本国内における語学学習に関する調査」の結果を公表した。世界で人気がある語学は、英語、スペイン語に続き、日本語が5位となった。
SAPIX YOZEMI GROUPの医学部入試情報サイト「医学部研究室」は2023年12月4日、2024年度国公私立・準大学医学部の選抜方法(入学定員と募集人員)を掲載した。国公立大学50校、私立・準大学31校の医学部医学科について、2024年度の入学定員と入試区分別募集人員をまとめている。
東京都の小池百合子知事は2023年12月5日、高校生の授業料を実質無償化するため、授業料助成制度の所得制限を撤廃する方針を明らかにした。国に先行して、子育て世帯の支援拡充に取り組む考えで、学校給食費の負担軽減にも着手するとしている。