advertisement
advertisement
大学通信は、2024年度入試における大学合格者の高校別ランキングを特集している。「東京大学」合格者の高校別ランキングは、3位に灘、4位に筑波大学附属駒場、5位に西大和学園がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
横浜市は2024年4月16日、海外留学を支援する「令和6年度(2024年度)横浜市世界を目指す若者応援事業」の募集を開始した。対象は横浜市内に在住・在学する高校生など。募集締切は「姉妹校等留学プログラム」が6月7日、「個人プログラム」が5月31日(いずれも必着)。
NTTドコモ(以下、ドコモ)は2024年4月16日、ドコモの森を舞台に希少生物がすみやすい環境への整備を学びながら、希少生物のNFTの獲得を楽しむことができるweb3ゲーム「もりまもり」の提供を開始した。期間限定、9月30日まで。
東京経済大学は2024年4月26日から6月18日、高校生向けにオンライン講義「東経大LIVE」を全10回にわたりYouTubeにて配信する。各回30分講義と10分の質問コーナー(ライブ配信のみ)で構成。参加無料。事前申込制。2023年度のアーカイブ動画は、事前申込不要で視聴できる。
マイナビは2024年4月16日、「マイナビ 2025年卒大学生就職意識調査」の結果を公開した。2年ぶりに大手企業志向が前年比4.8ポイント増で半数を超えたほか、企業選択のポイントは3年連続で「給与の良い会社」が増加するなど、物価高の影響や経済的な不安が垣間見える結果となった。
育児支援サイトを運営するベビーカレンダーは、2024年3月生まれの赤ちゃんの名前ランキングを発表した。女の子は花にまつわる漢字や名前の読みの「フラワーネーム」、呼びやすい「二音ネーム」が、男の子は漢字一文字の「一文字ネーム」が人気を集めている。
CA Tech Kidsは、プログラミング体験ワークショップ「Tech Kids CAMP Summer 2024」を、2024年7月下旬から東京校で開催する。対象は小学1年生~中学3年生。2~4日間のプランから選択できる。価格は3万7,400円(税込)~、早期申込割引あり。
4月15日OpenAIの日本オフィス開設が発表された。既に報道されているようにアジアとしては初の拠点、サンフランシスコ以外の拠点としては、英国のロンドン、アイルランドのダブリンに続く3か所めとなる。
サンエックス発の人気キャラクター『すみっコぐらし』が初めて舞台化されることがわかった。『パペットミュージカル すみっコぐらし とびだす絵本とひみつのコ』のタイトルで、8月16日から9月1日まで東京・品川プリンスホテルのクラブeXにて上演される。
花まる子育てカレッジは2024年4月22日、灘中学校・灘高等学校の国語科教諭 井上志音氏とリセマムの編集長 加藤紀子氏による対談「親子で実践できる!おうち国語レッスン」をZoomによるライブ配信を実施する。参加費1,000円(花まる子育てカレッジ動画会員などは無料)。支払期限は4月21日。Peatixより申し込む。
ライフイズテックは2024年5月3日~6日、ライフイズテックスクールに参加経験のある13歳以上の中高生を対象に、AI開発ハッカソン「AI HACK FOR TEENS」を白金高輪本校にて開催する。費用8万8,000円、定員30名。申込みは4月22日まで。
RePlayceは2024年4月17日、中高生向けキャリア探究サービス「はたらく部」について、4月に「総合型選抜対策コース」を開講したことを公表した。無料体験会は、高校1・2年生向けは4月18日、高校3年生向けは25日午後7時に開催。申込みはWebサイトより行う。
立命館アジア太平洋大学は2024年5月19日、受験生や高校生、保護者、教員を対象に「国際関係論の新しい学び」を立命館東京キャンパスにて開催する。早稲田大学、日本大学、立命館アジア太平洋大学の教授らが登壇。入場無料。教員・企業の定員は先着50名。
北海道教育委員会は2024年4月16日、2023年度(令和5年度)道立高等学校の制服に関する調査の結果を取りまとめ公表した。性的マイノリティへの配慮を理由に「男子スカート」「女子スラックス」の着用を認める学校が増加。84.8%が制服の規定を見直している(予定含む)。
大阪大学は2024年4月17日、DE&I実現に向け、「女子学生の教育体制の充実総合パッケージ」を展開すると発表した。基礎工学部の学校推薦型選抜に2026年度から女性枠を設置することなどを含む、総合的な取組みを積極的に促進する。
文部科学省は、2024年度(令和6年度)高等学校DX加速化推進事業に申請のあった1,097校のうち、1,010校をDXハイスクールに指定した。全校に高性能PCなどデジタルを活用した課外活動・授業を実施するための設備を配備するため、1,000万円を上限に補助する。