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小中学生向けのニュース月刊誌「ジュニアエラ」12月号が、2024年11月15日に発売された。今号の特集は「中学入試に役立つ 2024年重大ニュース・日本編」。国内の時事ニュースを解説し、予想問題やキーワード解説を提供している。定価600円（税込）。
埼玉県私立中学高等学校協会は、2024年度（令和6年度）12月・1月に実施する県内私立中学校・高等学校の転入学・編入学試験について、情報をWebサイトに公表している。県内私立中学10校と、高校19校（全日制13校、通信制6校）が転入学・編入学試験を行う。
非営利国際開発組織The Asia Foundationアジア財団が主催する「STEM ConnectHER」プログラムの一環として、「生成AI×自分×キャリアワークショップ＆STEM×ジェンダーCAFE」が2024年11月21日にオンラインで開催される。参加費無料、事前申込みが必要。
明治大学は2024年11月15日、数多くの文豪が利用したことで知られる「山の上ホテル」の土地および建物を取得した。2031年に創立150周年を迎える同大学は、その記念事業の一環としてこの不動産を取得し、現状の外観を維持しつつ必要な改修工事を施す予定だという。
旺文社教育情報センターは2024年11月14日、「2026年新設へ 大学8校申請」と題して大学新設情報をWebサイトに掲載した。文部科学省によると、大学8校、短大1校が申請を行っている一方、2026年には6校が募集停止を公表している。
秋深まる11月。大学受験本番を見据え、多くの受験生が本腰を入れていることだろう。一方で、志望校の入試会場が自宅から遠い受験生は、宿泊予約を探す時期。この記事では、受験に便利な宿選びのポイントや、各旅行会社の「受験生プラン」をまとめ、遠方受験を予定する受験生を応援する。
海外留学エージェント「スマ留」を運営するリアブロードは2024年11月13日、中学生・高校生の海外留学に関する意識調査について発表した。留学先の希望ランキングでは、1位が「オーストラリア」、2位が「カナダ」、3位が「決まっていない」となった。
神奈川県は2024年11月14日、2024年度（令和6年度）第3学期受入れの私立中学・高等学校等の転・編入学試験実施計画を公表した。高校は全日制33校と通信制3校、中学校は28校、中等教育学校は2校が転・編入学試験を実施する。
神奈川県の私立中学入試の日程など、2024年（令和6年）の受験に必要な情報をまとめた。
イー・エフ・エデュケーション・ファースト（EF）は、2024年版の「EF EPI英語能力指数」を発表した。日本は国・地域別ランキングで過去最低の92位となり、「英語力が低い国・地域」の最下位に位置した。平均スコアは454ポイントで、前年の457ポイントから低下した。首位はオランダで、平均スコアは636ポイントだった。
リセマムでは、いわゆる「ボリュームゾーン」帯の学力のお子さまの併願校検討の参考になる午後入試についてまとめた。今回は「2月2日午後入試を行う学校・女子版」を紹介する。なお、偏差値は日能研の結果R4をもとに試験日・定員・入試科目の動きと合判テストの結果から予想してまとめた「予想R4偏差値10月版」を参考にしている。
Meta Osakaは「世界こどもの日」70周年を記念したイベント「こども未来フォーラム」を2024年11月20日に大阪市浪速区のeスタジアムなんば本店で開催する。未来を担う子供たちが夢を持てる社会の実現を目指し、教育、地域活性化、メタバースなど多様な分野で活躍する専門家によるトークセッションを行う。
早稲田大学は2024年11月5日より、新たな英語のPodcast番組「Waseda University Podcasts:Rigorous Research,Real Impact」の配信を開始した。初回のテーマは「無国籍」で、国際学術院の陳天璽教授がゲストとして登場する。この番組は、スマートフォン専用アプリやインターネット、Spotify、Apple Podcasts、Amazon Music、YouTubeの各プラットフォームを通じて無料で視聴可能。
スタディメーターは2024年11月14日、AIを活用した新しい学習サービス「未来の教科書」のトライアル提供を開始したと発表した。このサービスは、ユーザーが入力したタイトルをもとにAIが教科書を自動生成するもので、誰でも無料で利用できる。生成された教科書はPDF形式でダウンロード可能。
大阪大学数理・データ科学教育研究センター（MMDS）を主体とする数理人材育成協会が提供するリカレント講座「入門コース」「基礎コース」が、英国の王立統計学会（RSS）の講座認定を受けた。これにより、2024年度以降に同講座を受講した修了生は、RSSの国際認定データアナリストの学術要件を満たすことができる。
PGF生命は2024年9月10日から11日にかけて、70歳以上の親を持つ40～69歳の男女を対象に「『おとなの親子』の生活調査2024」を実施し、その結果を発表した。調査結果、14.8％が親から「子供の教育資金」の金銭的支援を受けた経験があり、支援額の平均は187.0万円にのぼる。
