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東進ドットコムは2024年11月18日、東進が客観的に評価した2025年入試対応の「大学入試偏差値ランキング」を公表した。国公立（前期）の合格可能性50％偏差値は東京大学「理科三類」74が最難関。目標とする大学の合格レベルを知ることで、今後の学習のための指標として活用してほしい。
葛西臨海水族園にて、高校生・大学生を対象とした講座「海の学び舎2024」が2024年12月8日に開催される。同講座は、魚の生態や環境について学ぶシリーズの第1回で、水産研究・教育機構の榎本めぐみ氏を講師に迎える。参加者は、魚の一生を追いかける研究を通じて、魚の生態や環境に関する知識を深めることができる。参加費無料、事前申込制で先着順に受け付ける。
東京都教育委員会は2024年11月15日、2024年度（令和6年度）第3学期都立高等学校転学・編入学募集について公表した。全日制は日比谷、西、国立、戸山など167校が5,029人を募集する。
大学受験前に奨学金の給付が確約できる「入学前予約型給付奨学金」は、11月ごろに募集する大学が多い。この記事では関西圏の私立大学から申請締切前の7校の奨学金情報をピックアップして紹介する。
大学受験前に奨学金の給付が確約できる「入学前予約型給付奨学金」は、11月ごろに募集する大学が多く、中には数回申請を受け付ける大学や奨学金試験を設ける大学もある。この記事では首都圏の私立大学から申請締切前の10校の奨学金情報をピックアップして紹介する。
大阪私立中学校高等学校連合会は2024年11月7日、大阪府私立中学校・高等学校の3学期転編受入校一覧を掲載した。中学校29校、全日制高校32校、通信制・単位制高校11校で3学期に転入・編入を受け入れる。
河合塾は2024年11月18日、各大学の偏差値や大学入学共通テストの得点率を一覧にした「入試難易予想ランキング表」の最新版を公表した。大学入学共通テスト（前期日程）の得点率のボーダーラインは、東京（理科三類）91％が最難関となっている。
埼玉県私立中学高等学校協会は、2024年度（令和6年度）12月・1月に実施する県内私立中学校・高等学校の転入学・編入学試験について、情報をWebサイトに公表している。県内私立中学10校と、高校19校（全日制13校、通信制6校）が転入学・編入学試験を行う。
旺文社教育情報センターは2024年11月14日、「2026年新設へ 大学8校申請」と題して大学新設情報をWebサイトに掲載した。文部科学省によると、大学8校、短大1校が申請を行っている一方、2026年には6校が募集停止を公表している。
秋深まる11月。大学受験本番を見据え、多くの受験生が本腰を入れていることだろう。一方で、志望校の入試会場が自宅から遠い受験生は、宿泊予約を探す時期。この記事では、受験に便利な宿選びのポイントや、各旅行会社の「受験生プラン」をまとめ、遠方受験を予定する受験生を応援する。
海外留学エージェント「スマ留」を運営するリアブロードは2024年11月13日、中学生・高校生の海外留学に関する意識調査について発表した。留学先の希望ランキングでは、1位が「オーストラリア」、2位が「カナダ」、3位が「決まっていない」となった。
神奈川県は2024年11月14日、2024年度（令和6年度）第3学期受入れの私立中学・高等学校等の転・編入学試験実施計画を公表した。高校は全日制33校と通信制3校、中学校は28校、中等教育学校は2校が転・編入学試験を実施する。
早稲田大学は2024年11月5日より、新たな英語のPodcast番組「Waseda University Podcasts:Rigorous Research,Real Impact」の配信を開始した。初回のテーマは「無国籍」で、国際学術院の陳天璽教授がゲストとして登場する。この番組は、スマートフォン専用アプリやインターネット、Spotify、Apple Podcasts、Amazon Music、YouTubeの各プラットフォームを通じて無料で視聴可能。
河合塾が提供する大学入試情報サイト「Kei-Net」は2024年11月12日、2025年度入試情報に「2025年度私立大学地方試験会場一覧」を掲載した。明治大学は大阪や福岡など6か所、同志社大学は東京や札幌など16か所に地方試験会場を設置する。
ユナイテッド・ワールド・カレッジ日本協会は、2025年度派遣UWC奨学生の募集要項をWebサイトに掲載した。派遣時点で高校2年生（出願時高校1年生）を対象に、2025年8月下旬より約2年間、世界18か国・地域にあるUWC校で奨学生を受け入れる。応募締切12月6日。
2025年の大学入試において、女子枠を設ける国公立大学が30校にのぼり、前年から倍増することが旺文社教育情報センターの調査結果で明らかになった。特に理工系の学部で女子枠の導入が進んでおり、多様性の確保を目指す動きが広がっているという。
