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DMM.comが運営する「DMM英会話」では、明日香出版社と提携し、「バーダマン先生のリアルな英会話フレーズ」をレッスン教材として提供開始する。早大教授のバーダマン先生によるフレーズ集で、すべてのフレーズに解説と会話例が収録されている。
富士通は2月29日、日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC）公認の大規模公開オンライン講座（MOOC）を提供するプラットフォーム「Fisdom（フィズダム）」を開設すると発表した。第1弾となる講座を3月24日に開講する。
リクルートマーケティングパートナーズは2月25日、オンライン学習サービス「受験サプリ」「勉強サプリ」「英語サプリ」「英単語サプリ」のサービスブランドを統一し、新ブランド「スタディサプリ」を立ち上げたことを発表した。
KDDIグループおよびZ会・栄光グループは4月より、国内で初めて日本語に対応した世界最大の学校向けSNS「Edmodo（エドモド）」の提供、およびEdmodoを搭載した国内初のタブレットを日本大学三島高校に提供すると発表した。
総務省は3月3日、「先導的教育システム実証事業」と「ICTドリームスクール実践モデル」の成果発表会を開催する。両事業に取り組んでいる地域や企業、学校が実証のようすや成果を報告する。参加申込みは、ICT CONNECT21のWebサイトで事前に受け付けている。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は、以前より提言を進めていた「デジタル教科書正規化」「1人1台端末」「無線LAN整備」「クラウド教育」「ソーシャルメディア利用」「ビッグデータ活用」を総合推進するための法律策定を実現させるべく、「教育情報化推進法」を発表した。
三井情報（MKI）は2月18日、埼玉県の上尾市立中央小学校に「MKIマネージドWi-Fi」の実証実験として、無線LAN環境を導入したと発表。期間は1年間で、学年別の無線LAN利用率などを把握することで、タブレット活用の課題を議論するためのデータとして利用される。
野村総合研究所（NRI）は2月17日、中学生の社会科授業向けオリジナル教材「便利を支える情報システムの秘密」を、全国の中学校に無償貸出しすることを発表。中学1～2年生を対象としたプログラムで、通常目には見えない情報システムについて学ぶことができる。
ストップイットジャパンは、いじめなどの不適切な行為を報告・相談するアプリおよび管理者向けの問題解決ツールを提供する米国Inspirit Group,LLC社の製品について、日本の教育分野における独占販売代理店契約を締結したと発表した。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブは2月15日、増進会出版社（Z会）と業務提携契約を締結したと発表した。今後は、オンライン英会話サービスの共同販売や英語教育サービスの共同開発を行う。
千葉県長生郡一宮町と富士通は共同で、一宮町立の2校の小学校のすべての普通教室において富士通の文教モデルタブレット「FUJITSU Tablet ARROWS Tab Q506／ME」を使用できるICT環境を構築。ICT環境を利用したロボットプログラミング授業を開始すると発表した。
フューチャーカンパニーが運営する「オンライン英会話ENC／GNA」は、外国人講師不在で日本人講師のみで運営する英会話教室や学習塾を対象に、授業で活用できるスカイプ英会話レッスンの提供を3月より開始する。
Google教育業界担当インダストリーアナリストChi Tran氏は2月9日、Googleの検索動向から見る教育業界の最新トレンドを発表した。Googleは今後、教育業界に向けた情報の開示や提供を積極的に行っていくようす。
Googleは2月3日（米国現地時間）、公共住宅に住む家庭に向けて無料の高速インターネットサービスを提供することを明らかにした。
マウスコンピューターは2月1日、ICT教育推進事業をハードウェアの側面から支援するため、長野県飯山市にタブレット端末「MT-WN1001」50台を寄贈した。飯山市立木島小学校にて同日、贈呈式が行われた。
IDC Japanは1月28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。2015年のタブレットソリューション市場の売上額は1兆1,974億円で、このうち教育分野は219億円になると予測している。
