国立情報学研究所(NII)大学の情報環境のあり方検討会は2020年7月10日、第12回「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム」をオンライン開催する。申込みは、Webサイトの参加登録フォームで受け付けている。
河合塾グループのKEIアドバンスとQS社は2020年7月15日、「世界大学ランキング2021 日本地区セミナー」をオンラインで開催する。対象は、大学関係者やマスコミ関係者、政府・行政関係者。参加費は無料で、Webサイトにて参加申込を受け付けている。
くもん出版は、こゆ地域づくり推進機構との共催で2020年7月11日午後1時半から、全国の学校教職員・教育委員会関係者などを対象に「新しい学びづくり講座」をオンラインで実施する。定員は100名(先着順)。
エデュースは2020年7月14日、「withコロナ学生募集セミナー第1弾」をオンラインで開催する。新型コロナウイルス感染症の影響が広がる中、これからの学生募集のあり方・取るべき戦略について講演する。参加費は無料。
日本経済新聞社と日本英語検定協会のコラボ企画「グローバル人材育成セミナー」が2020年7月31日に開催される。対象は教育・研修担当者、定員は50名で、参加形態は会場またはライブ配信から選択できる。参加費無料。
超教育協会は2020年6月23日、「20xx年の教育」と題した未来の教育の姿をイメージした映像をYouTubeにて公開。教育の情報化が進んだ新たな学校の形として、デジタル機器が整備された学校のようすや卒業後の多様化した進路の姿を描いている。
国立情報学研究所(NII)大学の情報環境のあり方検討会は2020年6月26日、第11回「4月からの大学等遠隔授業に関する取組状況共有サイバーシンポジウム」をオンライン開催する。申込みは、Webサイトにて受け付けている。
立教大学・中原淳研究室では、新型コロナ感染拡大が進むなか、学校の休校中の子どもや保護者に何が起こったのかを定量的・定性的に調査。第一弾の成果報告会を2020年6月14日にオンラインで実施した。
2020年5月21日に開催したオンラインライブイベントより、経済産業省商務・サービスグループ サービス政策課長(併)教育産業室長 浅野大介氏による基調講演に寄せられた質問に対し、講演終了後にいただいた回答を紹介する。
日本HPは2020年6月30日、オンラインセミナー「GIGAスクール構想で自治体・教育機関が考察すべきポイント」を開催する。対象は教員や教育ICT化担当者、自治体職員などで定員は1,000名。基調講演のほか、ICT化に関わる企業による最新ソリューション紹介も行う。
日能研関東グループのコアネット教育総合研究所が事務局を務める私学マネジメント協会は2020年6月、おもに私立中高教員を対象とした私学マネジメント定例セミナーをオンライン開催する。受講料は1人5,500円(税込)、ただし会員校は無料。
金融広報中央委員会は、先生のための金融教育セミナーをオンライン方式で開催する。2020年10月中旬~2021年1月31日の期間にオンデマンドで配信し、配信期間中は好きな時間に何度でも視聴できる。受講希望は、Eメールにて先着600名まで受け付ける。
先端教育機構は、現在のGIGAスクール構想の最新状況と、産官学それぞれの有識者による知見を交えた緊急企画セミナー「ICT環境の迅速な整備と、いま目指す初等中等教育」を2020年6月24日にオンラインで開催する。事前登録制、参加費無料。
Skyは2020年6月11日、教育委員会や自治体、学校の職員、教員を対象としたオンラインセミナー「GIGAスクール構想で整備する1人1台端末はどう選ぶ?」を開催する。
SRJは2020年6月、各種教育機関関係者や学生を対象に、ZOOMを使用したオンラインセミナー「キムタツ流!長文読解・リスニング対策まるわかりセミナー」「夏に立ち向かう!TERRACE活用セミナー」を開催する。
JPI(日本計画研究所)は2020年6月22日、セミナー「文部科学省 新型コロナウイルス感染症対策による休校で顕在化した課題を踏まえ『GIGAスクール構想』に至る背景と実現に向けた重点取組み」を開催する。ライブ配信受講も選択可能。