教育現場でのICT利活用が進み、小中学校でもタブレット導入の事例が増えてきているが、2014年はベネッセが専用タブレット端末、Z会がiPad miniを活用した講座を開講するなど通信教育でのタブレット活用も本格化してきた。
2014年は、人気塾が公開している偏差値や塾別の合格実績が注目された。首都圏では、2月2日が日曜日となり、「プチサンデーショック」の影響が懸念されたほか、関西では灘中の実質倍率が過去6年で最高となった。中学受験関連の2014年重大ニュースを紹介する。
兵庫県教育委員会は12月10日、「平成26年教育10大ニュース」をホームページ上で発表した。大河ドラマ「軍師勘兵衛」関連事業の実施など、本年度中に実施した同教育委員会の主要な施策、事業や出来事の中から10のニュースを選定した。
日本気象協会は9日、同協会に所属する気象予報士127人が選ぶ「日本気象協会が選ぶ2014年お天気10大ニュース・ランキング」を発表した。
サピックス小学部は、小学生にぜひ知っておいてほしいニュースを厳選し、わかりやすく解説した書籍「サピックス重大ニュース2014」を発売している。入試予想問題と、切り離して使用できる一問一答形式の単語カード付きで1,600円(税別)。
2013年12月にPISA調査の結果が発表され、読解力と科学的リテラシーがOECDでもっとも高い成績を収めました。また、注目度の高い海外の大学ランキングにおいては、全体的に日本の大学の評価が下がりました。
2013年は、各教育段階でさまざまな取組みが行われた。荒川区や武雄市は、区内の全小中学校に1人1台のタブレットを導入すると発表し、佐賀県では高校に導入されるタブレットが富士通の「ARROWS Tab」に決定、1人1台の端末導入が、公立学校に大きな広がりをみせた1年だった。
政府が就職活動開始日の後倒しを目指す中、企業側は内定出しの早期化で人材の確保を試みた。子どもの就職を心配する保護者向けガイダンスが各大学で人気を集め、新卒採用における受験料徴収に踏み切ったドワンゴも注目された。
センター試験の受験者数が増加した一方で、問題が難化。また、東大が推薦入試導入を発表、センター試験廃止が検討されるなど入試改革が進む。近大を中心にネット出願に対応する大学が増加するなど、変化の大きい1年となった。
都立高校の自校作成問題の廃止などが注目された。年末にかけては、高校無償化に対して所得制限が設けられることが明らかになるなど、政府の政策も話題に。高校受験関連の2013年重大ニュースを時系列で紹介する。
難関校の偏差値をはじめ、塾ごとの合格者数が1年を通じて注目された。開成では、過去6年最多の出願者数を記録。関西最難関の灘では各教科の平均点が前年度に比べ大きく減少、合格者平均点も前年度の386.2を下回り、入試の難易度の高さが明らかになった。
高校生が選んだ2013年の漢字は「苦」、英単語は「change」であると、東進ハイスクールを運営するナガセが12月11日に発表した。2013年のニュース1位は「東京オリンピック開催決定」で、半数の高校生が選んだ。
サピックス小学部は、小学生にぜひ知っておいてほしいニュースについて解説した書籍「サピックス重大ニュース2013」を発売。A4版160ページで1,680円。例年はB5判だったが、今年はA4版と大きくなっている。
ゲーミフィケーション、タブレット活用に関する情報が注目された。また、小中学生向けのタブレット活用通信教育や、中高生向けのオンライン英会話など、家庭学習におけるICT活用サービスが相次いでリリースされ話題を集めた。
東京大学の秋入学発表に明けた2012年。11月には後に撤回されたものの、田中眞紀子大臣による大学新設3校不認可が大きな話題となった。また、Googleストリートビューで大学見学という新たなサービスも関心を集めた。
就職においても、FacebookをはじめとするSNSの活用が進んでおり、半数近い学生がソーシャルメディアを活用している実態が調査結果からわかった。2013年大卒の内定状況はやや改善傾向にあるが、相変わらず厳しい状況にある。