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教育ICT、知識や技能・実生活に目立った向上なし…日本は4位

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 経済協力開発機構(OECD)は9月15日、PISAデジタル能力調査の分析結果を発表した。すでに教育ICTに大きな投資をした国でさえ、PISAの読解力、数的・科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られず、学校での新しいアプローチが必要であるという。

 PISA(Programme for International Student Assessment:ピザ)は、義務教育の終了段階にある15歳の生徒(日本では高校1年生)を対象に、それまで身につけてきた知識や技能を実生活でどの程度活用できるかを測る目的で、OECDが2000年より3年ごとに実施。PISAデジタル能力調査は、日本や韓国、ロシア、シンガポール、アメリカ、オーストラリア、ノルウェーなど31の国と経済を対象に2012年に実施した。

 今回発表されたPISAデジタル能力調査の分析「生徒、コンピューター、学習:この3つを関連させる(Students,Computers and Learning:Making The Connection)」によると、デジタル能力の格差を解消し、グローバル社会で必要とされる能力を全生徒に身に付けさせるような授業が、学校で十分に行われていないという。

 デジタル能力の成績上位国は、1位「シンガポール」、2位「韓国」、3位「香港(中国)」、4位「日本」、5位「カナダ」であった。この結果は、2012年調査のペーパー版読解力テストの成績順位と似通っていることから、オンラインナビゲーションに必須である能力は、基本的でアナログな読解技術を教えることでも得られるということがわかった。

 アンドレアス・シュライヒャーOECD教育スキル局長は、「学校教育制度は、授業の中にテクノロジーを組み込む、より効果的な方法を見つけ出さなければならない。テクノロジーを上手く使い結果につなげるには、各国はより効果的に投資し、その変革を最前線で企画実施するのが教師であるという図式を確実にしなければならない」と述べている。
《工藤めぐみ》

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