コロナ禍を経験した現役大学生の多くが平日ほぼ毎日パソコンを利用していることが2021年3月8日、富士通クライアントコンピューティングの調査結果からわかった。オンライン中心の学校生活についても、約半数の学生がポジティブにとらえている。
2022年4月に小学校に入学する子どもがいる家庭のランドセル購入予定時期は、「3月」が最多であることが「ランドセルの通知表」が発表した調査結果より明らかになった。購入の際に重視するポイントは、男の子が「耐久性」、女の子が「デザイン・色」であった。
コロナ禍における学校の対応を調査したところ、日本の学校の8割以上が「紙教材による宿題の提示」を行い、「オンライン授業」実施は11か国中最下位であることが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
子どもの教育費の負担を重いと感じる親が63.9%にのぼることが2021年3月2日、ソニー生命保険の調査結果より明らかになった。コロナ禍で教育資金の備えが減少したという親は61.4%、教育資金に対する不安が増加したという親は71.4%にのぼった。
関西大学は2021年2月25日、コロナ禍の学生の実態把握や教育改善などを目的とした第2弾学生調査アンケート結果を公表した。知識伝達・習得にはオンライン授業が効果を発揮し、対面授業ではそれ以外の資質・能力の育成に寄与しうる授業デザインが求められることがわかった。
現役大学生の持つ英語スキルは「英検2級(TOEIC 550点~740点またはTOEFL iBT 61~79点)」がもっとも多く、4割以上の大学生が高等英語教育レベルと言われる英検2級以上の英語スキルを身に付けていることが明らかになった。
保護者が中学受験を経験した家庭では、私国立中学受験と公立中高一貫校受検、あわせて84.0%が中学受験した、もしくは検討していることが、栄光ゼミナールが2021年2月25日に発表した調査結果より明らかになった。
関西大学ソシオネットワーク戦略研究機構は2021年2月5日、一般の人々を対象とした新型コロナウイルスのワクチン接種意向に関する調査結果を公表した。その結果、ワクチン接種を希望する人々の割合は、ワクチンに関する説明の仕方によってかなり異なることがわかった。
コロナ禍の影響で、中等度以上のうつ症状がある子どもの割合が、高校生30%、中学生24%、小学4~6年生15%にのぼることが2021年2月10日、国立成育医療研究センターによる「コロナ×こどもアンケート」第4回調査報告から明らかになった。
子どもを持つ親世代で、GIGAスクール構想を認知している人は約6割であることが、イー・ラーニング研究所の調べで明らかになった。また、マイナンバーカードによる学習管理について知る回答者は2割未満だった。
日本の保護者は子どもの基礎学力のレベルを把握しておらず、学校のテスト結果への関心が世界11か国と比較して極めて低いことが、スプリックス基礎学力研究所の調査で明らかになった。
オープンキャンパスの望ましい参加方法として、高校3年生の87.8%が「実際に学校に行く(リアル)」をあげていることが2021年2月4日、マイナビ進学の調査結果から明らかになった。進路選択における不安もリアルなイベントに参加できないことが最多だった。
日本トレンドリサーチが実施した「教科書」に関するアンケートによると、小中学校でのデジタル教科書の本格導入について、「賛成」と回答した人は38.3%であることが明らかになった。中学生以下の子どもをもつ保護者に限ると、「賛成」が46.6%と約半数を占めている。
家族が感染や濃厚接触で自宅療養になったときのため、食料品や日用品を備えている子育て家庭は38%であることが2021年1月29日、小学館が運営する「HugKum」の調査結果からわかった。緊急事態宣言が早くに出た首都圏は比較的備蓄を意識している傾向にあった。
栄光ゼミナールの調査で、取得している検定や資格があると回答した小学生は54.1%、中高生は85.2%だった。小学生は「漢検」、中高生は「英検」の取得者が多く、中高生の取得目的は「入試に役立てるため」がもっとも多かった。
相変わらず新型コロナウイルスが猛威を振るう中、新しい年を迎えた1月も終わり、きょうから2月に入り、あす2日は「節分」、その翌3日は「立春」となる。