医学部合格のチャンスを増やす「推薦入試」の活用法

　依然として難関の医学部入試。国公立・私立問わず定員が限られるため、受験生としては少しでもチャンスを増やしたいところだろう。

　医学部への圧倒的な合格実績を誇る駿台予備学校は、2024年8月4日「医学部推薦・総合型選抜対策講演会」を開催した。当日は医学部入試に精通したプロフェッショナルとして、医学部専門の市谷校舎で副校舎責任者を務める細谷一史氏が登壇し、推薦・総合型選抜の最新情報を伝授。情報戦と言われる医学部受験の中でも特に情報収集が難しいテーマだけに、参加申込が殺到し、複数の教室で数百人が聞き入った。同講演会で細谷氏が語った、医学部合格のチャンスを増やす「推薦・総合型選抜」の活用法とは。

「推薦入試＝合格確定」ではない

　今や多くの大学が実施している推薦・総合型選抜。医学部でも推薦入試が全定員の2割強を占めるが、「医学部の推薦入試は他学部とは別物」と考えたほうが良さそうだ。細谷氏によると、医学部の場合、最大の課題は、高い評定平均値が求められることに加えて、学科試験が課せられることだと言う。

　「親世代の感覚だと、『推薦＝100％合格』で年内に進学先が確定し、一般入試より入学しやすいイメージをもたれるかもしれません。ところが実態は、出身高校で高い評定平均をキープし、無事に推薦を受けられたとしても、医学部では一般入試と同様に大学独自の学科試験、または共通テストを受けなければならず、その成績次第では普通に“不合格”になることもある入試なのです」（細谷氏）。

　つまり、推薦入試で合格を狙うには、早いところでは推薦枠の学科試験が行われる11月までに全教科すべての範囲を仕上げておく必要があるということになる。また、共通テストを必須とする大学では、共通テストの結果が判明する2月まで合否が判明しないため、不合格だったケースに備えて一般入試の対策を続けざるをえず、不合格への不安というプレッシャーに長期間さらされながらも、勉強のペースを緩めるわけにはいかないのだ。さらに厳しいのは、推薦入試でも一般入試同様、共通テストでは8割以上の高得点が必要とされるという。

　「全体の定員から考えると、推薦入試は全体の約23％であるのに対し、一般入試が全体の約77％。数で見れば、推薦入試には全国で2,000人を超える枠が用意されているものの、一般入試には7,000人以上。一般入試でも、3月後期に行われる試験は定員が少なく、そこにたくさんの受験者が集まるので、全入試方式の中で一番倍率が高くなる。したがって、あくまでも本命には私立大学や国公立大学・前期日程という大きな枠を見据えるのが正攻法。推薦入試から一般入試までは半年近い長丁場のため、医学部受験は体力勝負。どの入試形態で臨めば一番学力が伸ばしていけるかを計画的・戦略的に考えなければ本末転倒です」（細谷氏）。

　このような点から細谷氏は、推薦入試の正しい捉え方として、「年明けに本格化する私立大学と国公立大学・前期日程の前に、もうひとつ受験機会を創出すること」だと述べた。

「地域枠」を使う際に気をつけたいこと

　推薦入試で目を引くのは、「地域枠」の人数の多さだ。たとえば徳島大学では医学部の全定員100名に対して推薦枠が37名と多く、一見これはねらい目かと思いがちだが、細谷氏は次のように釘を刺す。

　「アドミッションポリシーには、徳島の医療を担う強い意志をもっている人と書かれています。地域枠とは、どんなに学校の成績や学科試験の成績が良くても、そこがどんな土地なのか、何が課題なのかといったことへの興味・関心と、その地域医療に貢献する熱意と使命感があって、初めてスタートラインに立てるもの。入学後に馴染めば良いという程度の姿勢では門前払いになるでしょう」（細谷氏）。

　地域枠は、現在その土地に住んでいなくても出願できるケースは少なくない。最近では、私立大学医学部医学科最難関の慶應義塾大学で栃木県枠1名が新たに設けられて話題になったほか、国公立大学医学部医学科最難関のひとつである東京医科歯科大学（2024年10月1日からは東京科学大学）にも2024年度入試では5名の長野県枠があり、全国から受験が可能だった。

　しかし当然ながら、大学によって期間は異なるものの、少なくとも数年間決められた地域、さらに特定の医療機関に従事しなければいけないという制約がある。前述の東京医科歯科大学の長野県枠の場合、6年間の学費貸与を受ける代わりに9年間長野県内での就業義務を負うもので、これでは30代半ばあたりまでその土地を離れることはできない。したがって、医学部の地域枠に挑むには、細谷氏の言葉どおり「使命感」と「覚悟」が求められることになる。

志望理由書で欠かせない3つのポイント

　推薦入試では避けて通れないのが、志望理由書だ。志望理由書は、一般入試でも出願時に求められることが多く、面接の際には参考資料として使われる。

　細谷氏は、医学部受験生の多くが書きがちな理由として、「子供の頃病気になり、お世話になった医師が優しかったから」「親が医者だから」といった例をあげ、「生成AIでも書けることは志望理由にならない」と一刀両断。また、カリキュラムや施設を理由とするのも、「オリジナリティを出すために学校の特徴を書きたいのだと思うが、実際のところ医学部というのは国家試験に向けてどこも似たカリキュラムでやっており、施設も大学同士の差はほとんどない。そのため、面接官にしてみればうちの魅力はそれだけなのかとなる」とも指摘。ただし巷では、こうした内容を推奨する添削指導もあり、注意が必要だとした。

　細谷氏によると、志望理由書を書くコツとして、「各大学のアドミッションポリシーをよく読み、どんな人材がほしいかを正確につかむこと。そのうえで、もっとも重要なのは具体性だ」と言い、「無理に医療知識にこだわる必要はない。自分にしか書けないオンリーワンのエピソードを入れてほしい」と語った。

　大学側が見たいのは、合格を目的にしていないかどうか。その受験生が抱く未来へのビジョンであり、「想像できないことは実現できない。今は妄想でも良いから、卒業後のビジョンを具体的に伝えること。自分という人間に期待を抱いてもらうことが何よりも大事だ」と強調した。

【志望理由書で押さえるべき3つのポイント】　
　1.　志望理由が明確に書けているか（具体性）
　2.　これまで生きてきた中で成長したこと、成功・失敗体験から学んだことが書けているか（オンリーワンのエピソード）
　3.　大学での学びをもとに、いかに成長し、将来どうやって社会に貢献していくか（未来へのビジョン）

合否に直結する面接、どう乗り切るか

　もうひとつ、細谷氏は面接の重要性について触れた。医学部の入試では、国公立、私立すべての大学で面接は必須とされ、学科試験の成績が十分であっても、面接の内容によっては不合格になることがある。「配点によっては面接で合否が逆転する大学もある。それだけ医学部入試では面接が重要視されており、早めの対策と準備が不可欠だ」と細谷氏。医学部入試の面接はおもに次のような形態に分けられるという。

個人面接：受験生1名に対し、面接官1～3名以上による対話型

　例＜2022年合格者アンケートより＞
　「再生医療に興味はあるか」（北海道大学）
　「挫折した経験について」（東京大学）
　「1分間で自己紹介」（東京医科歯科大学）
　「最近の気になるニュース」（大阪大学）

集団面接・討論面接：受験生、面接官共に複数名が向き合い、対話や議論型

　例＜2022年合格者アンケートより＞
　討論テーマ「医学部で面接をする意義、どのような質問をすると良いか」（日本医科大学）

MMI（Multiple Mini Interview）：受験生に複数の面接室を巡らせ、多様な課題を短い時間で答えさせる

　例＜2022年合格者アンケートより＞
　「（日本の男女の健康寿命と平均寿命の分布図を見て）読み取れることを考察する」（東京慈恵会医科大学）
　「患者の情報を病院外にもち出そうとしている友人への対応」（東邦大学）

　大学によってどの形態かは異なるものの、よく聞かれる問いとしては、志望動機（大学・医学部）、将来のこと（診療科・研究分野）、地域のこと（残る意志）、自分自身のこと（自己分析）のほか、医系知識や一般常識を聞かれることもあるようだ。細谷氏は「こうした問いへの答えは事前にしっかりと準備を」と述べたうえで、「将来のビジョンは明確にもっておくこと」と訴えた。

　アドミッションポリシーは、同じ大学でも推薦と一般で異なる場合があり、注意が必要だ。ただし、だからといって「決まった正解を見つけようと、他人に考えてもらった答えを丸暗記してもすぐにバレる」と細谷氏は警鐘を鳴らす。

　「ここは誰かに頼るのではなく、面接においてもじっくりとアドミッションポリシーを読み、自分の過去を振り返りながら現在から未来を見据え、自分なりの正解を組み立てるべき」「面接の練習で、それを身近な保護者に聞いてもらうのが一番」と言い、「保護者は面接官になったつもりで聞いてあげてほしい」と家庭でのサポートを促した。

　最後に細谷氏は、「推薦一般問わず、医学部受験では、志望理由書と小論文、面接は三位一体なので、これらの内容がブレないように連動させること」とアドバイス。「駿台には、あらゆる大学の医学部に合格し、進学していった卒業生からの声をまとめた膨大なデータが蓄積されており、校内生ならいつでも閲覧できる。また、これらをベースに、志望理由書の添削や小論文指導、模擬面接の実施を通じて、一人ひとりの志望大学に合わせた万全なサポートをしていく」と結んだ。