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84％の若者が「経済的理由（費用が高すぎる）」が海外留学の最大ハードルと回答していることが2025年5月21日、RyuLogとOne Terraceの共同調査で明らかとなった。奨学金・制度は「よくわからない」などの理由で利用者は3割にとどまった。
高校生のための科学研究の国際大会「リジェネロン国際学生科学技術フェア（Regeneron ISEF）」が、2025年5月10日から16日（現地時間）にかけて米国オハイオ州コロンバスで開かれ、日本代表の高校生による2研究が部門優秀賞を受賞した。
東京大学の学園祭「五月祭（ごがつさい）」が2025年5月24日と25日の2日間、本郷・弥生キャンパスで開かれる。東大ならではのアカデミックな学術企画や公開講座、親子で楽しめる工作体験やキャンパスラリーなど、趣向を凝らした企画が用意されている。
海外留学エージェント「スマ留」を運営するリアブロードは、2025年夏の短期留学トレンドに関する最新調査を発表した。もっとも多くの留学希望先として選ばれたのは「フィリピン」で、前年比116％という大幅な伸びを記録した。
TOEFLテスト日本事務局とその親会社であるETSは、2025年夏にTOEFL iBTの実施回数を114回増やし、会場も新たに2か所増設することを発表した。これにより、留学や国内外の進学を目指す日本国内の受験者にとって、より柔軟なスケジュールで受験が可能になる。
昭和医科大学は2025年4月8日に理事会を開催し、久光正学長の任期満了に伴い、上條由美副理事長の新学長就任を決定した。1928年の創立以来、初の女性学長の就任となる。任期は2025年5月23日から2028年3月31日まで。
2025年6月1日、甲南大学岡本キャンパスにて神戸英語教育学会が主催する第28回研究大会が開催される。同大会では、「AIと外国語教育の未来」をテーマに、研究発表が行われる。
テンプル大学ジャパンキャンパス（TUJ）は2025年7月～8月にかけて、小学生から大学生までを対象とした短期集中英語プログラムを東京と京都の2都市で実施する。
浜学園が、教育者育成を目的とした新たな財団「浜教育財団」を設立。2025年5月1日付けで、内閣府より公益財団法人の認定を受けたと発表した。教育養成系学部の志願者減少や教職希望者離れといった“教育者減少”の社会課題に対応するため、教育を支える土台を強化することを目指している。
代々木ゼミナールは2025年4月、東京大学の2025年度入試データを公開した。前期日程合格者のうち、関東出身者の割合は61.7％。対照的に、近畿も含めたその他地区の割合は、この20年間で50.7％から38.3％へと9.7％も減少しているという。
厚生労働省は2025年5月8日、15歳以上29歳以下の若年層を対象とした「戦後80年 記憶の継承作文コンクール」の募集を開始した。先の大戦に係る記憶を継承し、その学びをどのように現在そして未来に生かしていくかをテーマに2,000字以内の作文を募る。
イングリッシュイノベーションズは、マレーシアの私立大学であるUCSI大学と正式に提携し、UCSI大学の基礎教育課程「ファンデーション・イン・アーツ（Foundation in Arts）」プログラムを日本国内で開講することを発表した。
法務省は2025年5月1日、2025年（令和7年）の司法試験と司法試験予備試験の試験場を発表した。司法試験は7月16日・17日・19日・20日、司法試験予備試験は短答式試験が7月20日、論文式試験が9月6日・7日、口述試験が2026年1月24日・25日に行われる。最終合格発表は、司法試験が11月12日、司法試験予備試験が2026年2月5日。
人事院は2025年5月1日、2025年度（令和7年度）国家公務員採用一般職試験（大卒程度）と専門職試験（大卒程度）の申込状況を公表した。一般職（大卒程度）の申込者は前年度比1,197人増の2万5,437人と2022年度以来3年ぶりに増加。女性の割合も過去最高を更新した。
2025年度全国学生課題図書小論文コンクールの応募が開始された。課題図書は冨田勝著の『ゲーム少年の夢』復刻版で、エピソードと自身の体験や価値観を対比させながら「夢」や「こだわり」を600字以内で綴る。応募締切は2025年6月16日。
SMBCグループは2025年5月21日、大学研究者を対象とした支援プログラム「シャカカチ RISE PROJECT INNOVATION FOR FUTURE」を開始するにあたりオンライン説明会を開催する。年間500万円の助成金を最大4回提供する。エントリー締切は7月15日。
