
AtCoder株式会社(本社:東京都新宿区/代表取締役社長:高橋直大、以下AtCoder)は教育機関におけるプログラミング教育の支援を目的として、AtCoderが運営するプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」を、全国の教育機関に無償で提供することを発表いたします。
■背景と目的
プログラミング教育に関して、近年、学校教育の現場では大きな変革が進んでいます。文部科学省のGIGAスクール構想により、生徒1人1台の端末環境が整備されたことに加え、2020年度からは小学校におけるプログラミング教育の必修化、さらに2025年度の大学入学共通テストにおける「情報」科目の新設など、プログラミング教育の重要性が今までにも増して高まっています。一方で、こうした変革に対応するには、教員の指導力向上、教材整備、適切な学習管理が不可欠ですが、一部の教育現場ではリソース不足、ノウハウ不足のため十分対応ができていないという課題があります。
このような背景を受け、AtCoderはプログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」を、プログラミング教育におけるLMS(Learning Management Systam、学習管理システム)として、全国の教育機関無償で提供することを決定しました。TOPSICが備える豊富なプログラミング教材と、生徒個人個人の学習進捗や理解度を把握できる学習管理機能をご利用いただくことで、プログラミング教育の現場をサポートしたいと考えております。
■プログラミングスキル判定サービス「TOPSIC」概要
「TOPSIC」はプログラミングおよびSQLのコーディングテスト問題と受験プラットフォームを提供するクラウドサービスです。本サービスは、オンライン受験、リアルタイム採点が可能で、「いつ」「誰に」「どんなテスト」を受けさせるかを設定するだけで簡単にスキルを判定することができ、プログラミング「力」ならびにアルゴリズム「力」を問うTOPSIC-PGと、SQLスキルチェックだけでなく業務知識の習得にも役立つTOPSIC-SQLから構成されています。
TOPSIC Webサイト:https://atcoder.jp/topsic
■TOPSICをご利用いただいている教育現場の声
立教池袋中学校高等学校 数理研究部顧問 内田 芳宏さま
2018年にAtCoder高橋社長からアルゴリズムの重要性に関する勉強会を開いていただき、プログラミング以前にアルゴリズムをきちんと考え、表現することの重要性を教えていただきました。それ以来TOPSICを部活動に導入しています。競技プログラミングの問題を使った学習ができることも魅力的ですが、それ以上に、自分のペースで技量を確認しながらスキルアップできることや、幅広い難易度の多種多様な問題が用意されていることもTOPSICの大きな魅力と感じています。
数理研究部としては、UnityやUnrealEngineを制御したいからC#に取り組む、AI関連でPythonに取り組むという部員の希望を一個人で対策を整えることはできません。そのような中TOPSICは協力な助っ人になっています。プログラムはかけるがアルゴリズムはよく分からないという生徒も多く、アルゴリズムを身につけることで、一つのコンピュータ言語を理解すると、別の言語も読み取れるようになると高校生の部員がよく話してくれます。私の場合は部活動の一環として活用させていますが、より多くの生徒や学生がTOPSICを経験することはこれからの時代、大変有意義な時間になると考えております。
■TOPSIC無償提供の概要
対象校:日本国内における教育機関
授業での利用のほか部活動等の課外活動も無償利用の対象とします。
申込方法:TOPSIC Webサイト 右上の「新規契約申込」ボタンから入力フォームに必要事項をご記入ください。
無償提供の期間:特に期間は設けておりません。
※無償提供は予告なく終了する場合がございます。無償提供を終了する際は利用者さまに個別にご連絡差し上げます。
■AtCoder株式会社について
AtCoder株式会社は、701,161人(うち日本人301,072人)が参加登録し、毎週開催される定期コンテストには約12,000人が挑戦する、日本最大の競技プログラミングコンテストサイト『AtCoder(https://atcoder.jp/)』を運営しています。その他にも、高度IT人材採用・育成事業として、コンテスト参加者の成績を8段階にランク付けした「AtCoderランク」を利用する転職・求職支援サービス『AtCoderJobs(https://jobs.atcoder.jp/)』や、IT人材のプログラミングスキルを可視化できる検定『アルゴリズム実技検定・PAST(https://past.atcoder.jp/)』のサービスを展開しています。
プレスリリース提供:PR TIMES