コミュニケーション英語能力を測る世界共通のテスト。大学などが入試においてTOEICスコア保持者への優遇を行ったり、企業が就職・昇格・海外赴任において一定以上のTOEICスコアを求めることからも注目されている。2012年度には、230万人と過去最高の受験者数を記録している。
語学コーチングスクール「PRESENCE(プレゼンス)」は2019年7月23日より、Web会議システム「Zoom」を利用した全国の中高校生向け夏期集中コース「PRESTO(プレスト)」を開講する。TOEFLコース、TOEICコース、英検コースの3コースで、夏休み期間中に全8回の講義を実施。
国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は2019年6月6日、2018年TOEIC Listening&Reading Testにおける世界の受験者スコアとアンケート結果を発表した。国・地域別平均スコアはカナダの871点がもっとも高く、日本は520点だった。
大学入試センターは2019年5月30日、「大学入試英語成績提供システム」の利用について、全国の大学に通知した。大学への成績提供スケジュール、提供される項目など、現時点で明らかになっている情報を知らせるとともに、受験生への周知などを求めている。
国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は、過去のテストから厳選した1,000の頻出単語が学べる「TOEIC(R) Listening & Reading 公式ボキャブラリーブック」を2019年6月25日に発売する。価格は1,400円(税別)。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は2019年2月19日、英語4技能の測定が可能なTOEIC Bridge Testsの公開テストを2019年6月より開始すると発表した。4月23日には、TOEIC Bridge Testsに対応した公式ガイドブックを発売する。
旺文社教育情報センターは2019年2月1日、2019年度大学入試の英語外部検定(外検)利用状況について、「【一般入試編】英語外部検定利用大学数は5年連続増加!」と題した分析を掲載した。利用大学は5年連続で増加しており、英検の採用率は92.3%を占めているという。
旺文社教育情報センターは2019年1月7日、2019年度大学入試の英語外部検定(外検)利用状況について、「【推薦・AO編】英語外部検定は今年も利用拡大」と題した分析を掲載した。利用大学は4年連続で増加しており、英検の採用率は98%を超えているという。
英語資格・検定試験実施主体による「英語4技能試験情報サイト」は2018年12月13日、「大学入試英語成績提供システム」に参加予定の資格・検定試験の概要の一覧表を公開した。大学入試センターが参考情報として紹介している。
河合塾は、現高1生を対象に「英語資格・検定試験に関する意識調査」を実施。7割以上の高1生がすでに何らかの英語資格・検定試験を受けており、そのうち8割は「英検」を受検。学校での対策も半数以上が「英検」であることが明らかになった。
センター試験に代わり2020年度から実施される「大学入学共通テスト」の英語試験で民間の外部試験が導入されることについて、間近で大学受験に直面する高校教師の4割が「不安に思う」ことが、イーオンの調査で明らかになった。
国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は2018年7月23日、2017年の世界におけるTOEIC Listening & Reading Test(TOEIC L&R)受験者スコアと受験者が回答したアンケート結果を発表した。国別平均スコア1位は「カナダ」845点。日本は517点だった。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は、2018年4月1日から5月31日までの期間にTOEIC L&R IPテストを実施した団体・企業における新入社員データを発表した。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は、八戸、岩手、高崎、長野会場における2018年度のTOEIC Listening & Reading(TOEIC L&R)公開テスト実施回数を増加すると発表した。
日本でTOEIC Programを実施・運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)は2018年6月28日、前年度にあたる2017年度TOEIC Programの公開テスト、団体特別受験制度(IPテスト)の受験者数と平均スコアを発表した。
近畿大学は平成30年5月21日、平成31年度(2019年度)推薦入学試験(一般公募)において、国際学部で先行導入していた英語の「外部試験利用制度」を文系全学部に導入することを発表した。
米カリフォルニア州に位置する海外教育メディア企業「EdSurge」(エドサージ)は、WebサイトでGoogleの英語教育におけるサービス展開について述べた記事を掲載した。