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順天堂大学と東京藝術大学は3月23日、教育研究・人材交流・社会貢献・国際交流などの一層の充実と質の向上を図り、医学・芸術分野の学術研究のさらなる発展と人材育成に寄与することを目的に連携・協力に関する包括協定を締結したと発表した。
大阪府国際化戦略実行委員会は、平成28年度の「グローバル体験プログラム」の参加校を4月4日から募集する。高校生を対象に、模擬施設を利用して実践的な英語学習を行うもので、「留学・ホームステイ体験」など3つのプログラムを用意している。参加は無料。
毎年350人程度の子どもに虐待死の可能性があることが3月22日、日本小児科学会がまとめた「2011年の小児死亡登録検証報告」からわかった。日本小児科学会では、小児死亡の検証によって虐待死の見逃し防止などにつながると期待している。
大学生らを対象に総合的な人材育成事業を行うベネッセi-キャリアは3月23日、大学生向けの学生生活サービスとして、アプリ「おしえてmyキャンパス」をリリースした。GPS位置情報を利用した大学生・院生限定の匿名型Q&Aアプリで、学生同士が気軽に情報交換できる。
オンライン不動産仲介の「ietty」は、早稲田大学と慶應大学の卒業生を対象に、「引越しニーズ調査」を実施。住みたい駅や希望条件、家賃帯など2大学を比較した。卒業後に住みたい駅の1位は早稲田大学、慶應大学ともに恵比寿で、母校近くの早稲田や三田なども上位に入った。
文部科学省はいじめによる学校の長期間の欠席「不登校重大事態」が疑われるとき、学校や設置者が適切に調査を行うよう指針を策定し、各道府県教育委員会などに対し、周知するように通知した。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツが、情報モラル教育の学習資料をダウンロードした教育関係者を対象に「情報モラル教育についてのアンケート調査」を実施、児童・生徒の63.6%が誹謗中傷の書き込みなどのトラブルに巻き込まれた経験があることがわかった。
学研プラスは3月22日、累計発行部数4,000万部を超える学研の人気幼児ドリル「頭脳開発シリーズ」を、世界市場に向けた英語版幼児ワークブックとして販売開始すると発表した。幼児・児童数が増加傾向にある北米市場から販売を開始する。
4月で開店から1周年を迎える表参道の生ブッセ専門店「anovan(アノヴァン)」では、春の限定フレーバー「さくら」の生ブッセが好評発売中だ。
自動車教習所ポータルサイト「教習所サーチ」を運営するWAKUWAKUは、スルガ銀行と共同で運転免許取得に関するアンケートを実施。その調査結果を発表した。
武蔵野銀行は4月29日、地域におけるスポーツ振興に貢献することを目的に、西武プリンスドームにて埼玉西武ライオンズOBを講師に迎えた小学生対象の野球教室を開催する。参加対象は小学3年生以上、参加無料で4月11日まで申込みを受け付ける。
レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代(18~26歳)におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future:Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1%減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2%減の4,401万台と予測されている。
伸芽会は6月5日、新年長児を対象とした「関西名門小オープン模試」と関西大学初等部校長の田中達也先生による「特別教育講演会」を開催する。申込みは、四条烏丸教室、上本町教室、西宮北口教室で電話にて先着順で受け付けている。
日本体育大学と米国のInternational Airline Training Academy(IATA)は3月22日、学校法人日本体育大学でパイロット養成講座を開設する基本契約を締結した。対象は学校法人日本体育大学の運営する大学、高校などに通う18歳以上の生徒・学生。
国立青少年教育振興機構は、パンフレット「生活スキルを高める保護者の関わり~親子で一緒に体験活動を!~」をホームページに掲載している。自然体験や地域活動、お手伝い、読書などの経験が多い子どもほど、生活スキルが高い傾向が見られるという。