東京大学、デンソーら民間4社と社会連携講座を開設

東京大学大学院新領域創成科学研究科は、デンソー、日本精工、ブリヂストン、ロームの4社と共同で、「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」社会連携講座を設置した。設置期間は2020年12月1日~2024年3月31日(3年4か月)。

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社会連携講座で扱うシステム例
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  • オープンイノベーションと従来の研究開発
  • 本講座で目指すSDGs
東京大学大学院新領域創成科学研究科は、デンソー、日本精工、ブリヂストン、ロームの4社と共同で、「SDGsを実現するモビリティ技術のオープンイノベーション」社会連携講座を設置した。設置期間は2020年12月1日~2024年3月31日(3年4か月)。

本講座は東京大学大学院新領域創成科学研究科の藤本博志准教授を含む2名体制で実施。モビリティの電動化を支える技術や、電動モビリティを省資源でより持続可能にする技術の研究開発、またオープンイノベーションとして成果の一部を開放する仕組みの試行を実施する。

モビリティは様々な分野の知識を駆使して開発されているが、本講座でも従来の単一の学術領域での問題解決にとらわれず、複数の学術領域にわたるモビリティ研究を4社と共同で進める。具体的にはJST未来社会創造事業の研究を発展させた走行中給電システムや車両運動制御、またそれらを組み合わせたシステムを第一の研究テーマとする。

走行中給電を社会実装するには車両に搭載する部品の開発だけでなく、給電設備や制御システムなど広範にわたる研究が必要だ。本講座では研究開発への参加者を積極的に迎え、技術革新の基盤を築くことを目指し、オープンイノベーションによる研究を推進。その枠組みや規約など、成功するオープンイノベーションの仕組みを構築する。

今後の展望については、第3世代走行中ワイヤレス給電インホイールモータを発展させた新たな走行中給電システムの開発をはじめとする、新しいモビリティ技術開発を意欲的に進め、本講座が提案するシステムや制御技術の実用化に向けて、2025年以降の実証実験フェーズへの移行を目指す。

東京大学、デンソーなど民間4社と社会連携講座を開設…走行中給電システムを研究

《纐纈敏也@DAYS@レスポンス》

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