筑波大学は2021年7月29日、2023年度および2024年度一般入試における調査書を用いた主体性等評価の見送りについて発表した。当初は2021年度一般選抜からの導入を予告していたが、コロナ禍の影響を踏まえ、2021年度と2022年度に続き、導入は難しいと判断した。 筑波大学では、2021年度一般選抜から一部の学類等において、調査書を利用し「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度（以下、主体性等）」を評価することを予告していた。 だが、新型コロナウイルス感染拡大の影響が高校等の学習や活動に広く及び、予告内容に基づいて志願者の調査書を適切に評価することは困難であると判断。2021年度および2022年度一般選抜における調査書を用いた主体性等評価を見送っている。 今回、2023年度と2024年度一般選抜（個別学力検査等前期日程および後期日程）において、調査書を用いた主体性等評価を見送ることを決めた。調査書は点数化せず、調査書の配点を除いた総点で選抜する。 2023年度と2024年度一般選抜において、調査書を用いた主体性等評価を予定していた学類等は、前期日程（総合選抜）が文系、理系I、理系II、理系III、前期日程（学類・専門学群選抜）が人文・文化学群（人文学類、比較文化学類）、社会・国際学群（社会学類、国際総合学類）、生命環境学群（生物学類、生物資源学類、地球学類）、理工学群（数学類、物理学類、化学類、応用理工学類、工学システム学類、社会工学類）、情報学群（情報科学類、情報メディア創成学類）、医学群（看護学類）、体育専門学群、後期日程が理工学群（物理学類、社会工学類）。 筑波大学では、調査書を用いた主体性等評価において「通常の学びを重視する」ことを評価方針としていた。見送りを決めた理由について「通常の学習や活動が制限される状況が今なお続いている。昨年著しく活動が制限された現在の高校2年生が受験生となる令和5年度（2023年度）だけでなく、現在の高校1年生が受験生となる令和6年度（2024年度）においても影響が残ることが懸念されるため、導入は難しいと判断した」と説明している。 2025年度一般選抜以降の対応については、大学のアドミッション・ポリシー等を踏まえて引き続き検討するとしている。
