リクルートの、よりよい就職・採用のあり方を追究するための研究機関「就職みらい研究所」は、調査モニターの大学生・大学院生を対象に「就職プロセス調査」を実施した。2021年12月1日現在の就職内定率は95.2％で、コロナ禍前と同水準となっている。 調査は2021年12月1日から12月6日、「リクナビ2022」にて2022年卒業予定の大学生および大学院生に対して行われ、8,722人（内訳：大学生7,250人／大学院生1,472人）が回答した。 12月1日時点の大学生（大学院生除く）の就職内定率は、95.2％となり、10月1日時点から2.8ポイント増加し、コロナ禍前の2020年卒と同水準となった。10月の内定式終了後でも少しずつ採用が動いていることが読み取れる。 進路確定率は90.3％と前年同月と同水準で、コロナ禍前と比べると低くなっているものの9割を超えており、すでに多くの学生が進路を確定している。 民間企業への進路確定者については、1,000人～4,999人規模の企業への就職が28.5％ともっとも高く、就職確定先企業の業種は「情報通信業」がもっとも多くなっている。就職先を確定する際にもっとも決め手となった項目は、「自らの成長が期待できる」がもっとも高かった。また、2021年卒で大きく増加した「会社や業界の安定性がある」は10.2％で、前年より2.1ポイント減少した。 一方で「会社・団体で働く人が自分に合っている」は12.2％と、この3年間で徐々に増加している。オンラインでの就職活動が進む中で、直接人や企業と触れあう機会が減り、企業選びの手がかりが掴みづらいという声もあった。オンライン面接で企業と情報交換ができ、お互いの見極めをしていたとしても、その先、働くにあたっては、実際に社員や職場の雰囲気、風土が自分にあうかをより重視していると考えられる。
