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東北大学は2025年3月29日、一橋講堂（東京都千代田区）で特別講演会「東北大学工学部 in 東京」を開催する。東北大学工学部の各学科を代表する5名の教員が、それぞれの研究を紹介し、同学部の魅力を伝える。また、国際卓越研究大学の認定を受けた工学部の新たな動きや、工学部入試、女子学生支援についても説明する。
全国の中学校、高校向けに探究学習の教材制作や授業サポートを行うトモノカイは、2025年2月28日から中高生向け探究コンテスト「自由すぎる研究EXPO2025」の作品応募受付を開始した。応募締切は4月30日までで、2025年は新たに「探究お助け隊」という取組みを8月以降に開始する予定である。
神奈川県教育委員会は2025年2月28日、2025年度（令和7年度）神奈川県公立高等学校一般募集共通選抜等の合格者数および2次募集について発表した。共通選抜における全日制の合格者は3万7,941人、平均競争率は1.20倍。2次募集は全日制38校、定時制5校で行われる。
スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は2025年2月27日、学習管理アプリ「Studyplus」上で全国の高校生・大学生を対象としたバイトに関するアンケート調査の結果を公表した。闇バイトの勧誘に遭遇した人は6.8％、勧誘されたら32.9％が「断れないかもしれない」と答えている。
東京都と23区26市1町は2025年3月10日と11日、若者を狙った悪質商法に対する特別相談「若者のトラブル110番」を東京都消費生活総合センターで実施する。若者を狙った悪質商法が後を絶たない現状を受けての対応である。
あべ文部科学大臣は2025年2月28日、記者会見で、2025年度予算案の修正をめぐり3党合意された教育無償化の影響と課題や、「自殺対策強化月間」におけるメッセージ発信、教員の時間外在校等時間の適切な把握について発言した。
滋賀県教育委員会は2025年3月1日、2025年度（令和7年度）滋賀県立高等学校入学者選抜における一般選抜の確定出願状況を発表した。全日制の出願者数は6,563人で平均倍率は1.05倍。学校別の確定出願倍率は大津（普通）1.69倍、石山（普通）1.53倍、膳所（普通、理数）1.38倍など。
KDDIは2025年3月22日、東京都多摩市にある「KDDI MUSEUM」で、NHK Eテレの人気科学実験番組とコラボレーションしたイベント「“大科学実験”大体験 in KDDIミュージアム」を開催する。推奨年齢小学4年生以上。参加費無料。
2024年11月29日から30日にかけて、小学館集英社プロダクションは全国の小学生の子供をもつ男女303名を対象に、子供の学習に関するアンケート調査を実施した。通信教育で子供に身に付けてほしい力について質問した結果、男女別に異なる傾向がみられることが明らかになった。
CCCMKホールディングスは、今年度や来年度に受験を予定または今年度受験済みの子供をもつ保護者を対象に、意識調査「Vアンケート」を実施した。中学受験生の約6割が集団指導型学習塾・予備校を利用し、学習サービスにもっともお金がかかるのは中学受験であることが明らかになった。
長野県教育委員会は2025年2月28日、2025年度（令和7年度）私立高校入学者選抜における一般入試の志願者状況を公表した。2月26日正午時点の倍率は、東京都市大学塩尻（普通）22.16倍がもっとも高かった。
厚生労働省は2025年2月28日、2025年第8週（2月17日～23日）のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の定点あたり報告数は2.21人で第2週（1月6日～1月12日）の35.02人を境に、6週連続で減少。沖縄県も同日、県内のインフルエンザ警報を解除した。
長野県教育委員会は2025年2月28日、2025年度（令和7年度）公立高等学校入学者後期選抜の志願状況を発表した。願書締切後の志願倍率は全日制平均で0.95倍。学校・学科別では長野（普通）1.12倍、松本深志（普通）1.19倍など。
2025年3月13日、北海道札幌市の三省堂書店内「ブックス＆カフェUCC」にて、「第36回三省堂書店サイエンスカフェin札幌」が開催される。今回のテーマは「火星の月から探る水惑星誕生の謎 火星衛星探査MMXの挑戦」。北海道大学教授であり、JAXA宇宙科学研究所特任教授を兼任する倉本圭氏が講師を務める。事前申込制で、参加費は1,500円。申込みはWebサイトにて受け付ける。
ローラスインターナショナルスクールオブサイエンスは、2025年3月17日から3月21日までの5日間、未就学児を対象にしたスプリングキャンプを開催する。
山田進太郎D&I財団は、2025年春休みに実施する女子中高生向けのSTEM（科学・技術・工学・数学）体験プログラム「Girls Meet STEM」の3つの対面プログラムを公開した。新たに小学6年生（新中学1年生）も対象に加え、より早い段階から進路について考える機会を提供する。
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