advertisement
advertisement
学習塾「創英ゼミナール」を運営する創英コーポレーションは2025年3月12日、Classroom Adventureが開発した謎解きゲーム型メディアリテラシー教育プログラム「レイのブログ-Ray's Blog-」を、創英ゼミナールの約7,000人の塾生に無料で提供することを発表した。
レアジョブが運営するオンライン予備校「資格スクエア」は、司法試験予備試験講座において、AIが採点・添削を行う「AI添削 β」をリリースする。迅速な答案返却や高精度な採点を実現し、受講生・非受講生ともに利用可能。2025年4月下旬以降に提供開始予定だ。
文部科学省は2025年3月17日、「卓越大学院プログラム」（2018年度採択）の事後評価結果を公表した。13大学15プログラムのうち、北海道大学、筑波大学、東京科学大学（東京工業大学）、長岡技術科学大学、名古屋大学、大阪大学、早稲田大学の7プログラムが総括評価で最高のS評価を得た。
あべ文部科学大臣は、2025年3月14日に記者会見を行い、公立高校の入学者選抜の実施方法の在り方や、高等教育の修学支援制度の拡充に関する周知、中央教育審議会委員の任命に関する意見と国立大学の授業料の在り方などについて説明した。
ODKソリューションズは2025年3月14日、大学入試の出願手続におけるWeb出願システム「UCARO出願」と、英検のデジタル証明書の連携に向け、日本英語検定協会と基本合意を締結したと発表した。これにより、2026年度入試から志願者は英検の合否公開日後すぐに出願に利用でき、大学への郵送の手間が解消される。
三原大臣は、2025年3月11日の記者会見で、少子化対策の財源確保や、児童クラブを運営する市区町村に国が支払う交付金について発言した。
2025年3月11日、文部科学省は東日本大震災から14年を迎えるにあたり、震災で犠牲になった人々への哀悼の意を表明するとともに、被災地の復興に向けた取組みを続ける意向を示した。また、日本時間の3月13日午前8時48分に、宇宙飛行士の大西 卓哉氏が米国クルードラゴン宇宙船15号機で国際宇宙ステーション（ISS）に向けて打ち上げ予定であることなどが発表された。
iTeachers TVは2025年3月12日、東京成徳大学中学・高等学校の降矢貴充先生による教育ICT実践プレゼンテーション「Creativeな要素を取り入れた授業をデザインする方法」を公開した。数学の授業にCreativeな要素を取り入れた実践例や、先生たちの悩みを解決するための授業デザインアイデアの生み出し方について紹介する。
CGK International Schoolは、2025年4月に横浜・関内で中等部を開校することを発表した。これにより、同校は2歳から初等部・中等部までの一貫校となり、2028年には高等部の開校も予定している。CGKは未就学から高校まで16年間におよぶインターナショナルスクールとして、さらなる発展を目指す。
パンチ工業が参画するダイモンの月面探査計画「Project YAOKI 1（PY-1）」において、月面探査車「YAOKI」が搭載された月着陸船が日本時間2025年3月7日未明に月面軟着陸に成功した。数時間後には月面写真データの受信にも成功し、日本の民間企業が単独で開発し月面で稼働した初めての月面探査車となった。
東京薬科大学（東京都八王子市）と淑徳中学高等学校、淑徳巣鴨中学高等学校、淑徳与野中学高等学校は2025年2月21日、高大連携協定を締結した。高大接続連携教育を推進し、実学を重視した教育を通じて医療、創薬、プラネタリーヘルス分野で活躍する人材を育成することを目的としている。
現役東大生を中心に教育支援事業を展開するカルペ・ディエムは、東京大学理科三類（通称：東大理三）合格者の体験記をまとめた書籍「東大理III」の出版権を取得し、2025年版より制作を継承することとなった。3月18日には、駿台予備校お茶の水校3号館で出版記念イベントを開催する。
文部科学省は、ユネスコ無形文化遺産への「書道」の再提案を決定した。文化審議会の答申を受け、無形文化遺産保護条約関係省庁連絡会議での決定に基づき、3月末までにユネスコに提案書を提出予定。文部科学省は、2026年秋に開催予定の政府間委員会での登録決定を目指し、準備を進めている。
金沢工業大学は2025年4月4日、環境土木工学科・建築学科・心理科学科の教員による「能登半島地震現地踏査報告会」を扇が丘キャンパス12号館4階イノベーションホールで開催する。会場参加およびオンライン視聴が可能で、技術者や研究者、自治体職員、市民、高校生、高校教員、教育関係者を対象としている。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、プログラミング教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2025「プログラミング教育」を下記のとおり発表した。
2025年1月25日から30日にかけて、こども家庭庁は「こどもの自殺に関する意識調査」をインターネットで初めて実施した。2024年に小中高生の自殺者数が過去最多の527人（暫定値）と喫緊の課題となる中で、調査結果は、子供の自殺対策の推進に資する広報啓発活動の一環として、社会に広く周知することを目的としている。
