
第一線で活躍、女性建築士の学生時代と今…日本女子大学 建築デザイン学部の魅力
国内外で活躍する卒業生を多数輩出する日本女子大学は、2024年4月に建築デザイン学部を開設する。卒業生でもある世界的建築家、妹島和世氏がグランドデザインを手がけた目白の森のキャンパスにて、まちづくりや建築業界で活躍する卒業生3名に現在のお仕事や同大学の魅力について話を聞いた。
iTeachers TVは2023年12月6日、ヒロック初等部の五木田洋平先生による教育ICT実践プレゼンテーション「まなびとは『発見』である!~ICTをつかった楽しく深いまなび~」を公開した。「発見」する学びが生まれるクラスやチームづくりのヒントを紹介する。
東京都の小池百合子知事は2023年12月5日、高校生の授業料を実質無償化するため、授業料助成制度の所得制限を撤廃する方針を明らかにした。国に先行して、子育て世帯の支援拡充に取り組む考えで、学校給食費の負担軽減にも着手するとしている。
国際的な学習到達度調査「PISA2022」の結果が2023年12月5日に発表された。日本は3分野のうち、科学・数学的リテラシーの2分野で、OECD加盟37か国中1位となった。一方、自律学習やプログラミングなどでは、日本の生徒の自信のなさが浮き彫りとなった。
経済協力開発機構(OECD)は2023年12月5日、国際的な学習到達度調査「PISA2022」を発表した。コロナ禍を経て4年ぶりとなる今回日本は数学的リテラシーにおいて全参加国・地域中で5位、読解力は同3位、科学的リテラシーは同2位の結果となった。
OECDの国際学習到達度調査「PISA2018」では、「読解力」が調査開始以来、過去最低を記録した。コロナ禍を経て、今回4年ぶりとなる「PISA2022」が、日本時間2023年12月5日午後7時に発表される。
学研ホールディングスは2023年11月29日、グループ会社である創造学園が通信制高校や大学を運営する創志学園と連携し、兵庫県の神戸市北区、明石市、加古川市に通信制サポート校「Gakken高等学院」を開校すると発表した。
国会で審議中の「国立大学法人法の一部を改正する法律案」の廃案を求め、大学教員らでつくる「『稼げる大学』法の廃止を求める大学横断ネットワーク」は2023年12月1日、約4万3,000人分の署名を文部科学省に提出した。法案廃止とともに、国の大学政策の根本的な転換を求めている。
学校法人享栄学園は2023年12月1日、鈴鹿大学短期大学部の2025年度以降の学生募集を停止すると発表した。在学生と2024年度入学生への教育、進路支援などはこれまで同様に対応。卒業後の証明書発行などの手続き、同窓会の活動については、支障のない支援体制を整えるとしている。
リクルートが提供するオンライン学習サービス「スタディサプリ」は2023年11月30日、2024年春に到達度テストをCBT化した「スタディサプリ 到達度テスト Web」サービスを提供開始すると発表した。
東京都は2023年11月29日、2022年度(令和4年度)東京都福祉保健基礎調査「東京の子供と家庭」の調査結果を公表した。小学生までの子供がいる共働き世帯の割合は、前回調査より5.2ポイント増加し66.7%となり、世帯年収は「1,000万円以上」が38.5%を占めた。
北里研究所と順天学園は2023年11月27日、法人合併に向けた協議を開始する基本合意書を締結した。合併の目標期日は2026年4月1日。合併が期日通りに進めば、2026年度(令和8年度)から順天中学・高校は北里大学の附属校として内部進学が開始される見込み。
文部科学省は2023年11月29日、2023年度(令和5年度)国公私立大学・短期大学入学者選抜実施状況の概要を発表した。2023年度入試は、志願者数、入学者数ともに前年度(2022年度)より減少。一般選抜も同じく減少する中、総合型選抜の入学者数は4年連続増加している。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、塾の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2023「塾」を下記のとおり発表した。
東京大学公共政策大学院ウェルビーイング研究ユニットが主催する「OECD PISA最新結果アジア・ローンチ・シンポジウム」が2023年12月6日に開催される。パリ本部時間12月5日に発表のPISA2022の結果を踏まえ未来の教育を考える。参加無料、事前登録制。
群馬県は2023年11月24日、2025年度(令和7年度)採用群馬県公立学校教員選考試験(2024年度実施)において、大学3年生が1次試験の一部科目を受験できる前倒し制度を導入することを明らかにした。
学研教育総合研究所とGakkenは2023年11月21日、ウクライナの学校に電子黒板を寄贈するクラウドファンディング「ウクライナ教育支援プロジェクト」を開始した。目標金額600万円(開始当初300万円)。申込みはREADYFORから。締切2024年1月31日。