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東京工芸大学工学部は2026年8月3日と4日の2日間、高校生を対象としたテクノロジーの専門講座「生成AI活用講座」を厚木キャンパスで開講する。生成AIを単に使うだけでなく、安全かつ学習や将来に生かせる実践的なスキルを学ぶ。文理問わず、プログラミングなどの専門知識は不要。参加無料、定員は先着140人。
東京大学 大学総合教育研究センターは2026年5月26日、東京大学公式動画メディア「UTokyo Channel（ユートーキョー チャンネル）」を公開した。東京大学の授業や公開講座、講演会、シンポジウムなど4,000本以上の動画コンテンツを掲載している。
第20回アジア太平洋情報オリンピックが2026年5月9日・10日、オンラインで開催された。日本からは28名の高校生等が参加し、金メダルを神奈川大学附属高校・筑波大学附属駒場高校の生徒ら2名、銀メダルを神奈川県立厚木高校など4校の生徒たち4名が受賞した。
イードの教育情報サイト「リセマム（ReseMom）」は、より多くの読者に教育関連ニュースや進学情報を届けることを目的に、新たに「ReseMom 公式LINE」を開設した。
東京大学メタバース工学部が主催する中高生向けオンライン講座「Human-AI Interaction：人間とAIを結ぶ技術と設計」が2026年6月6日～7月4日にかけて計4回開催される。参加費は無料で、5月31日までの事前申込が必要。
Global Innovator ACADEMYは2026年5月15日まで、実践型教育プログラム「Global Innovator ACADEMY（GIA）」の参加者を募集している。STEM（科学技術）・社会課題・グローバル協働をテーマにプロジェクトに取り組み、思考力・実行力・対人力・発信力を育てる。参加費無料。
デジタルものづくり協議会は、教育版マインクラフト（Minecraft Education）を使った作品コンテスト「第8回マイクラカップ」を開催する。2026年度は「みんなが輝く！ β世代の未来のまち ～人口・年齢のバランスが変わる社会をどう生きる？～」をテーマに、高校生以下の子供たちが人口問題やまちづくりについて考える。作品の応募締切は9月7日午後5時。
小・中・高校生にとって、デジタル機器を使った学習は内容がわかりやすく、速く進む一方で、約半数が、深く考えて解くことが減ったと回答したことが、東京大学とベネッセが実施した共同研究「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」より明らかになった。
エクシードは2026年5月4日、佐賀市のデジタル教室「Digital Study」が主催する「ゴールデンウィーク デジスタキッズ祭り」内にて、中高生が制作したRobloxのオリジナルゲームを体験できるアーケードイベント「Roblox ARCADE」に協力し、同イベントを開催する。
U-22プログラミング・コンテスト実行委員会は2026年4月6日、公式Webサイトで「U-22プログラミング・コンテスト2026」の応募要項を公開した。おもに22歳以下の若者を対象に7月1日より作品を受け付ける。
東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所は2026年3月31日、「子どもの生活と学びに関する親子調査2025」を公表した。小学生から高校生までの生活実態を把握するための調査で、メディア利用時間の変化や生活時間の傾向が示されている。
科学技術振興機構（JST）は2026年3月20日から23日につくば市で開催する「第15回科学の甲子園全国大会」に先立ち、出場生徒と一般高校生を対象とした調査結果を公表した。高校生の79％が学習にAIを活用し、出場生徒の9割以上が将来の夢を具体的に描いている実態が判明。出場生徒はより高度な学習にAIを役立てている。
「進研ゼミ 高校講座」が約10年ぶりに大規模リニューアルされ、2026年3月25日に提供を開始した。総合型・学校推薦型選抜の拡大を背景に内申点重視が進むなか、定期テスト対策に特化したサービスへ刷新。「AIテスパ」機能などを新たに搭載している。
全国の高校生が学校対抗で科学の力を競う「第15回科学の甲子園全国大会」が2026年3月20日～23日に開催された。事前調査では、科学の甲子園の出場生徒は学習・生活でのAI活用率が高く、85％以上が休日も2時間以上学習に取り組んでいることが明らかになった。
NEST LAB.は2025年9月、全国の中高生と修士・博士号取得者の専門講師がオンラインでつながる研究支援プログラム「NEST LAB. ドクターコース」の学校への導入を開始した。
総合型選抜専門塾AOIは、桜美林パートナーズが主催する高校生向け宿泊型探究プログラム「イノウキャンプ2026＠桜美林大学」を、2026年4月2日から5日まで桜美林大学と共催する。新宿を舞台に、フィールドワークや議論を通じて都市のあり方を再定義する実践型プログラムで、定員は32名。申込締切は3月22日。
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