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河合塾は2026年10月17日から12月13日にかけて、中学生・高校1・2年生とその保護者を対象とした講演会「親子でスタート！大学入試の基礎の基礎」を全国39校舎で開催する。進学アドバイザーが大学入試の仕組みや志望校の決め方、現役合格に向けた受験準備の進め方を解説する。参加費無料、事前申込制。
英国教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション（THE）」は2026年9月30日、2027年版の世界大学ランキングを発表した。トップのオックスフォード大学は11年連続。日本勢は27位に東京大学、62位に京都大学など16大学がトップ1,000に入った。
本郷中学校・高等学校（東京都豊島区）が公表した2026年度の合格実績によると、東京大学に23人、京都大学に8人などが合格した。私立大学では早稲田大学に179人、慶應義塾大学に135人、東京理科大学に203人などが合格している。いずれも現役・既卒をあわせた合格者数。
医学部入試はこれからどう変わるのか。そして、合格を勝ち取るために何が求められるのか。駿台グループ 駿台医学部専門校 教務統括の細谷一史氏が、医学部定員削減や入試動向の変化を踏まえ、最新の医学部受験戦略を解説。
駿台予備学校は2026年9月16日、2028年度の入試における私立大学一般選抜の変更点等についてまとめた資料「2028年度入試 主要私立大 変更点一覧」を公開した。大学・学部・学科（専攻）・方式ごとに、変更点を一覧で確認できる。
Griteenは女の子の保護者を対象に「将来の職業・IT・理系分野への興味に関する意識調査」を実施。保護者の76％が理工系のジェンダーギャップを問題視する一方、子供がIT・理系に興味を示すとの回答は27％にとどまった。
年内入試における面接試験の必須化に対し、約8割の私立大学が「現体制で対応可能」とする一方、約2割の大学で「一部見直し」や「抜本的な見直し」が必要と回答していることが2026年9月25日、リクルート進学総研の調査結果からわかった。大規模大学ほど体制の見直しを迫られている割合が高かった。
東進は2026年11月1日、高校生を対象とした「全国統一高校生テスト」を全国の東進ハイスクール・東進衛星予備校各校舎、東進公認会場などで実施する。大学入学共通テスト本番レベル・全教科マーク式。受験料無料。Webサイトより申し込む。締切りは10月29日。
名古屋商科大学は、2027年度入試において「成績優秀者奨学金制度」を実施すると発表した。対象入試の合格者のうち成績上位20％に対し、4年間で最大360万円の給付型奨学金を支給する。事前申請は不要で、一般入試や共通テスト利用入試など5つの方式が対象。経済面から受験生の学びを支援する。
英国のインターナショナルスクール「North London Collegiate School」の日本校「NLCS Kobe」は、2028年に六甲山国立公園内で開校予定の新キャンパス建設に向け、83億円のシンジケートローンを組成した。総事業費は約95.4億円。
洗足学園中学校・高等学校（神奈川県川崎市）が公表した2026年の合格実績によると、東京大学に27人、京都大学に5人、一橋大学に6人、東京科学大学に11人などが合格した。私立大学では早稲田大学に121人、慶應義塾大学に113人などが合格している。いずれも現役・既卒をあわせた合格者数。
駿台予備学校は2026年9月16日、2027年度に予定されている私立の大学・学部・学科等の新増設をまとめた資料「2027年度入試 主要私立大 新増設一覧」を公開した。大学・学部・学科（専攻）ごとに、変更点や2027年度入試について現時点での情報を一覧にしている。
2026年に創立150周年を迎える同志社女子大学。キリスト教主義、国際主義、リベラル・アーツを教育の柱に、時代をリードする女性を育んできた。 同大の最大の魅力は、学生自身が学びを自由にデザインできる点にある。三者三様の成長を遂げた学生たちのストーリーを紹介する。
2026年10月24日・25日の2日間、「第36回全国産業教育フェア佐賀大会（さんフェアSAGA2026）」がSAGAアリーナなど佐賀市内の複数会場で開催される。全国の専門高校生らが学習成果を発表し、作品展示やものづくり体験、ロボット競技大会などを行う。
ポップコーンが運営するメディア「大学パワーランキング」は2026年9月19日、「学費が安い有名私立大学ランキング」の2026年度最新版を公表した。有名私立大学29校の法学部などを対象に、4年間の学費総額を比較。もっとも安かったのは日本大学の426万円で、東洋大学、専修大学、駒澤大学が続いた。
共通テスト受験経験者のうち75.8％が、問題文・資料文の分量の長さなどを理由に「時間が足りない試験だった」と回答していることが、河合塾グループの調査でわかった。東大・京大合格者では高校2年終了までに対策を始めた人が76.8％にのぼり、早期対策の重要性が示された。
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