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熊本県教育委員会は2026年1月22日、2026年度（令和8年度）熊本県立併設型中学校入学者選抜の合格者を発表した。合格者数（入学予定者数）は、玉名、宇土、八代の各校70人。入学意思確認書の提出期間は1月23日から28日。入学辞退者が出た場合は順次、追加合格者を決定する。
ヤマハ英語教室は、イード・アワード2025＜子供英語教室＞未就学児の部において優秀賞を受賞した。「音楽×英語」という独自のアプローチで子供たちの英語力と表現力を育ててきたヤマハ英語教室。子供たちや保護者に支持される理由はどこにあるのか。ヤマハミュージックジャパン教室事業戦略部 英語教室事業推進課 主幹の菅谷裕子氏に話を聞いた。
韓国ソウルの芸能名門校「ハンリム芸能芸術高等学校」が、2026年4月に日本で初めてとなる「日本特別専修課程」（週末プログラム）を大阪で開校する。世界で活躍するK-POPアイドル、歌手、ダンサー、俳優など数多くのエンターテイメント人材を育成してきたハンリムの教育メソッドを、日本で体系的に学べる唯一のプログラムとなる。
東京都教育委員会は2026年1月21日、2026年度（令和8年度）東京都立中等教育学校および東京都立中学校の最終応募状況を発表した。一般枠募集の平均出願倍率は、前年度募集当初の数値より0.04ポイント減の3.56倍。学校別では三鷹4.48倍がもっとも高かった。
東京都は2026年3月8日、国際女性デーにあわせ、STEM分野での女性活躍をテーマとした体験型イベント「キラリ☆サイエンスFes！」を初開催する。都内在住または在学の女子小中学生とその保護者を対象に、科学や技術の魅力にふれる機会を提供する。
京都府と京都市の両教育委員会は2026年1月21日、2026年度（令和8年度）の公立中学校入試の合格状況を発表した。実質倍率（受検者数÷合格者数）は、西京2.89倍、洛北2.16倍、南陽1.54倍、園部1.20倍、福知山1.83倍となった。
英国の名門ボーディングスクール18校が来日する留学イベント「イギリス ボーディングスクール EXPO 2026」が、2026年3月7日に東京・ミッドタウン八重洲、8日に大阪・ヒルトン大阪にて開催される。参加無料、事前申込制。渡邊オフィス公式サイトにて申込みを受け付ける。
日本最難関として知られる灘中学校の入試問題が、SNSや教育関係者の間で大きな話題となっている。話題となっているのは、2日目に出題されたパレスチナの詩人による詩の問題だ。未だ続くパレスチナ・ガザ地区の凄惨な状況を、小学生たちが挑む入学試験という場で正面から取り上げた灘中学校の意図はどこにあるのだろうか。
宮城県教育委員会は、2027年度（令和9年度）宮城県立中学校入学者選抜方針および日程などを公表した。調査書や志願理由書を電子化し、出願手続きをすべてオンライン化する。適性検査は2027年1月9日、選抜結果は1月15日に発表する。
灘中学校（兵庫県神戸市）は2026年1月17日と18日に中学入試を実施し、20日午前10時30分より合格発表を行った。2026年度は定員180人に対し693人が志願し、684人が受験した。合格者数は282人で、志願倍率は3.85倍、実質倍率は2.43倍となった。実質倍率は過去5年間でもっとも低くなっている。
スタディスタジオが運営する英検対策Webアプリ「スタスタApps」は、英検2025年度第3回一次試験のうち、準会場A・B・C日程（2026年1月16日～18日）で実施された試験について、日本英語検定協会が2026年1月19日に公開した解答速報を「自己採点シート」に反映した。スマホから簡単に自己採点まで完結できる。
群馬県教育委員会は2026年1月16日、2026年度（令和8年度）群馬県公立中等教育学校等入学者選抜志願状況を発表した。学校別の志願状況は、中央中等教育学校が募集定員120人に対し275人が志願し、志願倍率は2.3倍。前年度（2025年度）に比べ0.2ポイント減となった。
神奈川県内の公立中高一貫校5校の2026年度（令和8年度）入学者の募集における志願者数の集計結果が、神奈川県、横浜市、川崎市の各教育委員会から2026年1月16日に発表された。志願倍率は、県立相模原4.70倍、横浜サイエンスフロンティア4.85倍など。
千趣会の通販ブランド「ベルメゾン」は、中学受験に取り組む家庭向けの新商品「受験サポートB4ファイルラック」を2026年1月21日に発売する。塾や家庭学習で頻繁に使うB4サイズの教材やプリントを効率よく整理できる専用ラックとして開発された商品。販売価格は1万4,990円（税込）。
灘中学校（兵庫県神戸市）は2026年1月20日、2026年度中学入試の合格者を発表した。募集定員180人に対し、出願者数693人、合格者数は282人。出願者数を合格者数で割った倍率は2.5倍となった。
ベネッセコーポレーションは2026年1月15日、小中学生の保護者を対象に実施した「不登校・フリースクールに関する意識調査」の結果を公表した。調査結果から、保護者の約4割が「自分の子供に不登校の経験、またはその兆候がある」と回答したことが明らかになった。
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