ベネッセコーポレーションは2026年1月15日、小中学生の保護者を対象に実施した「不登校・フリースクールに関する意識調査」の結果を公表した。調査結果から、保護者の約4割が「自分の子供に不登校の経験、またはその兆候がある」と回答したことが明らかになった。
調査は、同社の保護者向けアプリ「まなびの手帳」および不登校に関する情報サイト「不登校ライフナビ」に登録している小学1年生から中学3年生の保護者を対象に、2025年11月5日から11日にかけて実施。2,240名の有効回答を得た。
子供の登校状況について聞いた質問では、「過去に不登校を経験」5.5％、「現在通えていない」5.3％、「行き渋りなどの兆候がある」25.6％と、約4割が不登校の経験や兆候があることが明らかになった。なお、この設問に限り、回答者を「まなびの手帳」に登録している小中学生の保護者に絞っている。
不登校やその兆候が見られた理由については、学年によって傾向が異なった。小学生では「感覚の過敏さや集中しにくさなど、発達特性による不安や疲れ」がもっとも多くあげられた。一方、中学生では「朝起きるのがつらい」「体調が安定しない」といった生活リズムや体調面の不調が最多となった。あわせて、友人関係や教員との関係など、複数の要因が重なっているケースも多いことが示された。
フリースクールの利用状況をみると、不登校の経験や兆候がある子供を持つ保護者のうち、約8割が「利用経験がない」と回答した。利用しない理由としてもっとも多かったのは「費用が高いと感じるため」41.5％で、ついで「学校復帰や進学にどうつながるかわからない」29.3％、「本人が行きたがらない」26.8％といった回答が続いた。一方で、現在不登校状態または兆候がある子供の保護者に限ると、「条件があえば利用したい」と考える割合は約7割にのぼり、利用意向そのものは高い傾向にあった。
フリースクールに対する期待については、小学生の保護者では「同世代の友達と関われる場」73.6％、「学校以外の安心できる居場所づくり」72.6％がともに7割を超えた。中学生の保護者では「学び直しなどの学習面のサポート」が72.4％ともっとも多くあげられた。
通学形態については、小中学生ともに通学型とオンラインを組みあわせた「ハイブリッド」を希望する声が多く、小学生では「通学中心」も同数程度の支持があった。さらに、国や自治体に求める支援としては「利用料の補助」がもっとも多く、「公的な認証制度」や「進学・就職につながる支援」を求める意見もみられた。
調査結果からは、不登校が特別なケースではなく、幅広い家庭で起こりうる課題として認識されている現状と、学びの選択肢や支援の充実を求める保護者の声が浮き彫りとなった。
