大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は1月12日、キャリアサポートをはじめ学生サポートが充実していると思われる大学ランキングを発表した。1位「東京大学」、2位「早稲田大学」、3位「慶應義塾大学」だったが、近畿圏の私立大学の躍進も目立った。
文部科学省は12月26日、平成29年度の法科大学院公的支援見直し強化・加算プログラムの審査結果を公表した。配分率のトップは早稲田大学で、慶應義塾大学、京都大学、東京大学、一橋大学などが上位。北海学園大学、明治大学、南山大学、近畿大学の4校は補助金ゼロとなった。
文部科学省は12月21日、「数理およびデータサイエンスに係る教育強化」拠点校の選定結果をとりまとめ公表した。東京大学や京都大学など6大学が選ばれ、各大学が有する強み・特色を生かした取組みを行う。
文科省は12月21日、「課題解決型高度医療人材養成プログラム」選定大学の取組状況を公表した。テーマは「放射線健康リスク」と「慢性の痛み」。筑波大学など5大学による医療人材養成のための取組み状況を紹介している。
東京大学、京都大学などの国立大学が、平成29年度(2017年度)の一般入試入学者募集要項を公表・配布している。出願は平成29年1月23日から受け付ける。各大学のWebサイトで募集要項のpdfデータやデジタルパンフレットを閲覧でき、入手方法についても案内している。
代々木ゼミナールはWebサイトで、東京大学、京都大学、早稲田大学、慶應義塾大学など主要12大学の入試データを公開した。大学ごとに、志願者数の推移や合格最低点、出身地別などデータとともに解説している。
旺文社教育情報センターによると、お茶の水女子大学の「新フンボルト入試」は倍率が9.9倍だったのに対し、大阪大学の「世界適塾入試」は志願倍率が1.2倍と、志願状況で明暗が分かれる結果となったことがわかった。
日経BPコンサルティングは11月30日、「大学ブランド・イメージ調査(2016-2017)」の結果をまとめ発表した。近畿地方の大学ブランド力トップ3は、京都大学、大阪大学、同志社大学。「いま注目されている大学」は、近畿大学が1位。
世界大学評価機関の英国クアクアレリ・シモンズ(Quacquarelli Symonds、以下QS)は11月24日(現地時間)、「QS Graduate Employability Rankings 2017」を発表した。1位はスタンフォード大学。日本のトップは、総合26位の早稲田大学だった。
大阪大学は11月8日、平成29年4月より全学年を対象に「4学期制」を導入すると発表した。4学期制へ移行することで、柔軟な履修計画が可能になり、留学のチャンスが広がる。先行して早稲田大学は2013年度から、慶應義塾大学は2014年度から4学期制を導入している。
大阪大学は、新しい入試方式「世界適塾入試」の出願締切日である11月7日19時現在の出願状況を発表した。出願倍率は1.2倍で、全11学部のうち6学部で定員割れとなった。
大阪大学は11月1日、平成29(2017)年度から新設する「世界適塾入試」の出願受付を開始した。従来の基準にとらわれない多面的・総合的な評価で選抜する新しい入試方式で、定員270人に対し、11月1日午後7時時点の志願者数は9人。11月7日まで出願を受け付ける。
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は10月27日、研究力が高い大学ランキングを発表した。進路指導教諭へのアンケート調査の結果、「東京大学」がトップとなり、上位5位までを旧七帝大が占める結果となった。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は10月24日、2017年度入試情報に「入試変更点一覧」と「新設大学・増設学部・学科一覧」の最新情報を掲載した。東北大学がバカロレア入試とグローバル入試、お茶の水女子大学が新型AO入試を導入。京都大学などがネット出願を始める。
河合塾の大学入試情報サイトKei-Netは10月19日、「学習対策」の情報ページにおもな国立大学の「大学別学習アドバイス」を掲載した。2次および個別試験について河合塾講師が出題傾向や特徴を分析し、科目別に具体的な学習対策をアドバイスしている。
文部科学省は10月13日、平成28年度科学研究費助成事業の配分について公表した。新規採択件数2万6,676件のうち、54.8%を国立大学、26.4%を私立大学が占めた。新規採択・継続分を合わせた機関別採択件数トップは東京大学だった。